日経平均は小幅反発。
15日の米国市場でNYダウは戻りが鈍く、99ドル高となった。
ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は小幅に続落。
米中摩擦などを背景とした世界経済の減速懸念が市場を覆うなか、本日の日経平均は81円安からスタートすると、朝方には20300.35円（前日比105.30円安）まで下落する場面があった。
後場に入ると、中国株高や米株価指数先物の時間外取引での上昇を支えに一時20465.71円（同60.06円高）まで上昇したが、週末を前にポジションを一方向に傾ける動きは限定的だった。
大引けの日経平均は前日比13.16円高の20418.81円となった。
東証1部の売買高は9億9392万株、売買代金は1兆7810億円と低調だった。
業種別では、証券、不動産業、建設業が上昇率上位だった。
一方、保険業、ゴム製品、非鉄金属が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の49％、対して値下がり銘柄は46％となった。
個別では、東エレク (T:8035)が2％近い上昇で日経平均の押し上げ役となった。
米同業の決算が好感されたほか、一部証券会社による半導体製造装置各社のレーティング引き上げが観測されている。
ＯＬＣ (T:4661)は株式分割考慮後の上場来高値を更新。
ソフトバンク (T:9434)やＫＤＤＩ (T:9433)といった通信株もしっかり。
また、ユニゾＨＤ (T:3258)や日立化成 (T:4217)は一部報道を受けて急伸し、ワイヤレスＧ (T:9419)などとともに東証1部上昇率上位に顔を出した。
一方、ソフトバンクＧ (T:9984)、キーエンス (T:6861)、村田製 (T:6981)などが軟調。
任天堂 (T:7974)、ファーストリテ (T:9983)、トヨタ自 (T:7203)は小安い。
リクルートＨＤ (T:6098)は「内定辞退予測」販売問題の広がりが嫌気され、売りがかさむ場面があった。
また、神戸物産 (T:3038)が利益確定売りに押され、やまみ (T:2820)などとともに東証1部下落率上位に顔を出した。