日経平均は5日ぶり反落。
8日の米国市場でNYダウは8ドル高と小幅ながら続伸し、連日で過去最高値を更新した。
週明けの日経平均もこうした流れを引き継いで30円高からスタート。
しかし、トランプ米大統領が対中関税の段階的撤廃について現時点での合意を否定し、米中協議進展への期待が後退したことや、香港のデモ激化に対する懸念などからアジア株が総じて軟調となり、日経平均も朝方の買いが一巡するとマイナスへ転じた。
後場は小安い水準でのもみ合いとなり、ややこう着感の強い展開だった。
大引けの日経平均は前週末比60.03円安の23331.84円となった。
東証1部の売買高は12億4128万株、売買代金は2兆1814億円だった。
業種別では、建設業、石油・石炭製品、非鉄金属が下落率上位だった。
一方、倉庫・運輸関連業、その他金融業、繊維製品が上昇率上位だった。
東証1部の値下がり銘柄は全体の37%、対して値上がり銘柄は60%となった。
個別では、売買代金トップのソフトバンクG (T:9984)が反落したほか、武田薬 (T:4502)、資生堂 (T:4911)、リクルートHD (T:6098)、ファーストリテ (T:9983)などが軟調。
キーエンス (T:6861)は小幅に下落した。
決算が嫌気された大和ハウス (T:1925)とユニチャーム (T:8113)は揃って7%超の下落。
また、オルトプラス (T:3672)がゲームアプリのリリース延期でストップ安を付け、NISSHA (T:7915)やラウンドワン (T:4680)も東証1部下落率上位に顔を出した。
一方、ソニー (T:6758)が堅調で、トヨタ自 (T:7203)や三菱UFJ (T:8306)は小じっかり。
ホンダ (T:7267)は業績予想を下方修正したが、自社株買い発表が好感されて4%超上昇した。