［東京 ２日 ロイター］ - 東京株式市場で日経平均は大幅反発。前週末の米国株式市場はさえなかったものの、為替の円安基調や中国の堅調な経済指標が好感され、輸出関連株中心に幅広く物色された。終値ベースでは１１月１２日に付けた年初来高値２万３５２０円０１銭を上回った。商いはやや細り、東証１部の売買代金は４日連続の２兆円割れとなった。
前週末の米国株式市場は、主要３指数が軟化。米中通商協議を巡る懸念に加え、年末商戦の幕開けとなる感謝祭明けの「ブラックフライデー」での店舗の集客が例年よりも少なかったことで小売株が売られた。
一方、外為市場ではドル／円が５月３０日以来の高値をつけ、１０９円台半ばで安定的に推移。また、中国国家統計局が発表した１１月の製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）は市場予想に反し、景況拡大と悪化の分かれ目となる５０を７カ月ぶりに上回った。
日経平均はこれらを好感し寄り付きで急上昇。前場の取引時間中に財新／マークイットが１１月の中国製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）を発表、５１．８と前月の５１．７から上昇し、２０１６年１２月以来の高水準となったことも追い風となった。後場は２万３５００円台前半での膠着状態が続き、値幅は上下４３円５３銭にとどまった。
ＴＯＰＩＸも反発。東証３３業種は、鉱業、石油・石炭製品を除く３１業種が買われ、海運業、ガラス・土石製品、卸売業などが値上がり率上位となった。
市場からは「中国の１１月製造業購買担当者景気指数（ＰＭＩ）が予想を上回ったことで、景気敏感株により関心が集まるようになっている。円安も追い風となり、強い基調が続きそうだ」（ＳＢＩ証券・シニアマーケットアドバイザーの雨宮京子氏）との声が出ていた。
また「想定以上に強く、アジア株の中でも一段高。今週は機関投資家が中間配当を再投資に回すとされていることも影響しているのではないか」（東海東京調査センター・シニアエクイティマーケットアナリストの仙石誠氏）との指摘もあった。
個別銘柄では任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)、村田製作所 (T:6981)、キーエンス (T:6861)、ＮＴＴ (T:9432)、富士通 (T:6702)などの多数の銘柄が年初来高値を更新した。
東証１部の騰落数は、値上がり１５１５銘柄に対し、値下がりが５４２銘柄、変わらずが１００銘柄だった。
日経平均 (N225)
終値 23529.50 +235.59
寄り付き 23388.63
安値／高値 23,378.40─23,562.05
ＴＯＰＩＸ (TOPX)
終値 1714.49 +15.13
寄り付き 1705.99
安値／高値 1,705.23─1,717.35
東証出来高(万株) 94696
東証売買代金(億円) 16942.62