［東京 １７日 ロイター］ - 日経平均 (N225)が昨年来高値を更新した現局面において、物色面で原動力になっているのが半導体関連株だ。５Ｇの拡大や、昨年５月以来の円安水準に振れた為替相場など、このグループに追い風が吹く中で、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ） (TW:2330) (N:TSM)の好決算がダメ押しとなり、今後も半導体関連株が全体をリードするとの見方が出ている。
１７日の東京株式市場では、日経平均が上値の目安だった１２月１７日の昨年来高値２万４０９１円１２銭を更新。物色面では、ＳＣＲＥＥＮホールディングス (T:7735)が１０月２８日に付けた昨年来高値８１８０円を２カ月半ぶりに更新したほか、東京エレクトロン (T:8035)も１月１４日に付けた上場来高値２万５５６５円を更新するなど半導体関連株の上昇が目立つ。
半導体関連株は昨年来、上昇相場をリードしてきた経緯があるが、２０２０年相場でも５Ｇ投資の拡大が原動力となり、有力な相場テーマになるとみる関係者が多い。それを確証させる形となったのがＴＳＭＣの好決算だ。同社は、半導体受託生産世界最大手で、米アップル (O:AAPL)のほか、クアルコム (O:QCOM)、中国の華為技術（ファーウェイ）[HWT.UL]などを顧客に持つ。日本では、ＳＣＲＥＥＮの有力取引先としても知られ、ＴＳＭＣの業況は世界のハイテク需要を反映する。
１６日に発表した２０１９年第４・四半期（１０─１２月）決算は、５Ｇ向け半導体の需要が強く、純利益は前年比１６．１％増の１１６０億３５００万台湾ドル（３８億８０００万米ドル）。リフィニティブが集計したアナリストの平均予想１１１４億１０００万台湾ドルを上回った。
これを受け、半導体関連について、大和証券・チーフテクニカルアナリストの木野内栄治氏は「原動力である５Ｇ投資は始まったばかりで、設備投資計画の減額修正までには相当の期間があるだろう。長期的な買いサイン点灯が継続している」と指摘する。５Ｇ関連の有力銘柄であるＮＥＣ (T:6701)、ソニー (T:6758)は、年初の中東情勢緊迫化に伴う波乱相場で逆行高を演じていただけに「先行きリスクオフの場面になっても、将来性に期待が持てるグループは安心して買うことができる。その意味で、半導体関連は少なくとも今年はリード役になる素地が十分だ」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）という。
ただ、半導体関連株が昨年夏以降、買い進められてきたことから「手垢がついた材料との印象も否めない」（木野内氏）との声も出ている。そのため、中長期的には有望なグループながら、利益確定売りがかさんで一時的に調整局面を迎える場面もありそうだ。
(水野文也 編集：内田慎一)