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中外製薬、ネットワン、キヤノンなど

発行済 2020-04-24 16:10
更新済 2020-04-24 16:21
© Reuters.  中外製薬、ネットワン、キヤノンなど

(T:4519) 中外薬 13565 +335大幅反発。

前日に第1四半期決算を発表、コア営業利益は741億円で前年同期比54.7%の大幅増益、抗リウマチ薬アクテムラ、血友病治療薬ヘムライブラなどの好調を背景に、期待以上の好決算となっている。

また、国内で臨床試験を準備している新型コロナウイルスによる重症肺炎治療薬に関して、年内の製造販売申請を目指す方針としていることも期待材料視されているようだ。

(T:7751) キヤノン 2118.0 -27.0下落。

前日に第1四半期の決算を発表している。

営業利益は329億円で前年同期比18.7%減益、280億円程度の市場コンセンサスは上振れる着地となった。

新型コロナウイルス感染拡大によるマイナス影響は200億円程度であったと試算しているもよう。

一方、通期予想は従来見通しを取り下げて未定としている。

第1四半期末の在庫水準が高水準を継続していることもあって、今後の先行き不透明感は一段と強まる格好に。

(T:6146) ディスコ 23460 -1220急反落。

前日に20年3月期の決算を発表している。

1-3月期営業利益は検収基準で108億円、コンセンサスは上振れだが、先に個別売上速報や観測報道が伝わっているため、インパクトは乏しくなっている。

一方、4-6月期見通しは同基準で76億円、為替前提など保守的ともみられるが、市場予想の105億円程度を大きく下回っており、ここまで株価の回復基調が続いていたことから戻り売りの材料とされているもよう。

(T:6645) オムロン 6140 +430急反発。

前日に20年3月期決算を発表している。

営業利益は548億円で会社計画450億円を大幅に上回り、520億円程度の市場予想も上回っている。

半導体業界向けの回復継続などが上振れの背景に。

一方、21年3月期見通しは配当予想も含めて未定としている。

新型コロナウイルスの影響で足元の売上などは減少傾向にあるもようだが、実績値の上振れを評価する動きが先行へ。

(T:7709) クボテック 378 +55急騰。

前日に業績予想の上方修正を発表している。

営業損益は従来予想の2.1億円の赤字から0.29億円の赤字に上方修正、採算を重視した製品戦略、付加価値の高い製品構成への移行、人件費など固定費削減効果などによって収益性が改善したことが背景。

前期実績は7.4億円の赤字であり、想定以上の収益性改善を受けての買い戻しの動きなどが優勢になっているもよう。

(T:7518) ネットワン 3090 +399急騰。

前日に20年3月期の決算を発表、ポジティブなインパクトにつながっている。

営業利益は165億円で前期比35.4%増益、従来予想の150億円を大きく上回る着地になる。

期末配当金も従来の21円から24円に引き上げ。

21年3月期は170億円で同3.2%増と連続増益の見通し。

年間配当金は前期45円から48円に引き上げ計画。

1-3月期の受注拡大ペースからは業績上振れ余地が大きいとの見方にも。

(T:7733) オリンパス 1701.5 +56.5大幅続伸。

前日に新内視鏡システム「EVIS X1」の発売を発表した。

約8年ぶりのモデルチェンジとなり、目先の買い替え需要拡大を期待する動きが先行したようだ。

従来システムと比較して単価は10%程度高くなっているもようであり、収益性向上などにもつながるとの見方へ。

従来からのスケジュール通りではあるが、足元で事業環境が大きく変化しているなか、予定通りのタイミングでの市場投入も評価対象となっている。

(T:4286) レッグス 796 -115急落。

前日に発表した第1四半期決算が売り材料となっている。

営業利益は0.8億円で前年同期比69.5%減益、従来の上半期予想4億円に対して、想定外の低水準となる形に。

会社側では上半期予想、通期予想、並びに配当計画ともに従来予想を取り下げて未定としている。

現時点で合理的に業績予想を見積もることは難しいとしている。

第1四半期決算受けてコンセンサス水準が切り下がるとともに、不透明感も強まる状況へ。

(T:7148) FPG 455 -38急反落で安値を更新。

直近では業績・配当予想の下方修正が売り材料視されたが、本日は、Air Mauritius Limitedがモーリシャス破産法に基づいて任意管理手続きを申請したと発表したことが追加の売り材料になった。

同社では当該企業に対してオペレーティング・リース事業を行っており、商品出資金として約43億円の在庫を保有としている。

バランスシートリスクなどに対する懸念が強まる状況にも。

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