日経平均は反発。
米国市場では、1日から6日までの4営業日でNYダウが681ドル下落した。
米中摩擦再燃への懸念が浮上したうえ、雇用者数の大幅減少など経済指標の悪化も嫌気された。
5連休明けの日経平均は米株安や円高進行を受けて150円安からスタートすると、朝方には一時19448.93円（前営業日比170.42円安）まで下落。
後場に入ると中国の4月貿易統計の改善を好感し、一転して19720.87円（同101.52円高）まで上昇する場面もあったが、一段の上値を追う動きは乏しく伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前営業日比55.42円高の19674.77円となった。
東証1部の売買高は13億5134万株、売買代金は2兆2877億円だった。
業種別では、その他製品、金属製品、電気機器が上昇率上位だった。
一方、空運業、保険業、陸運業が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の51％、対して値下がり銘柄は46％となった。
個別では、ゲームソフト「あつまれ どうぶつの森」の好調が伝わった任天堂 (T:7974)のほか、東エレク (T:8035)やキーエンス (T:6861)といったハイテク株が堅調。
中小型株ではタカラバイオ (T:4974)が商いを伴って大幅続伸し、レーザーテック (T:6920)なども賑わった。
アイロムＧ (T:2372)は連日のストップ高。
決算発表銘柄では野村不ＨＤ (T:3231)などが大幅高となり、電算システム (T:3630)は買い気配のままストップ高比例配分となった。
一方、東証1部売買代金トップのソフトバンクＧ (T:9984)やトヨタ自 (T:7203)、ファーストリテ (T:9983)、武田薬 (T:4502)は軟調。
東京海上 (T:8766)が5％超下落したほか、新型コロナウイルスの影響が懸念されるＪＡＬ (T:9201)やＡＮＡ (T:9202)は揃って大幅安となった。
今期の大幅減配が嫌気された丸紅 (T:8002)は後場急落。
また、千趣会 (T:8165)などが東証1部下落率上位に顔を出した。