■事業概要ソフト９９コーポレーション (T:4464)は1954年（昭和29年）創業の自動車用、家庭用ケミカル用品の製造販売会社である。
事業セグメントとしてはファインケミカル事業、ポーラスマテリアル事業、サービス事業、不動産関連事業の4つのセグメントで区分している。
自動車分野を中心にM&Aも活用しながら業容を拡大しており、直近では2018年3月に電子機器ソフトウェア開発会社の(株)ハネロンを子会社化した。
現在、グループの連結子会社数は9社となっている。
直近5期間の事業セグメント別構成比をみると売上高、セグメント利益ともに大きな変動は無く、売上高ではファインケミカル事業が5割弱、ポーラスマテリアル事業とサービス事業がそれぞれ2割強の水準で推移している。
また、セグメント利益の構成比で見ると、ファインケミカル事業が5割強、ポーラスマテリアル事業が3割の水準で推移しており、両事業が収益柱となっているが、サービス事業や不動産関連事業についても安定した収益が続いており、バランスのとれた事業ポートフォリオになっている。
市場別売上構成比で見ると、自動車分野向けが6割弱を占める主力市場となっている。
1. ファインケミカル事業ファインケミカル事業は大きく分けて、コンシューマ向けに販売されるカー用品（ボディケア、ガラスケア、リペアグッズ等）、自動車ディーラーや自動車美装業者、あるいはその他業界向けに販売される業務用製品（コーティング剤等）、家庭用品（メガネケア製品、クリーナー等）、海外事業（主にカー用品）、TPMS、電子機器・ソフトウェア開発、その他（輸入販売・樹脂容器販売含む）の7つに区分される。
2020年3月期の売上構成比を見ると、コンシューマ向けカー用品が全体の64%を占め、次いで業務用製品が14%、海外事業が12%、家庭用品等が6%、電子機器・ソフトウェアが5%、TPMSが2％となっている。
コンシューマ向けカー用品の市場シェアを見ると、カーワックスを中心としたボディケア分野は約4割となっている。
競合大手はウィルソンやシュアラスターなどで、同社を含めて4～5社で競っている。
また、ガラスケア分野は、撥水剤において約7割の市場シェアで、雨天でも視界を確保するガラスコーティング剤「ガラコ」シリーズが高い支持を集めている。
競合は錦之堂やシーシーアイなどがある。
リペアグッズ（補修材）は約6割のシェアを持ち、市場は同社と武蔵ホルトの2社で寡占市場となっている。
業務用製品は、主にコーティング剤を自動車美装業者向けに販売しているほか、自動車メーカーやディーラー向けにOEM製品も販売している。
また、ここ数年では飲料用自動販売機や船舶、鉄道車両など、自動車業界以外の市場開拓も進めており、同事業の1割弱の比率を占めるまでになっている。
なお、業務用コーティング剤の競合としては、自動車メーカー・ディーラー向けでは中央自動車工業 (T:8117)のシェアが高い。
また、2回目以降のコーティング費用を低価格で済ませたいユーザー向けには、KeePer技研 (T:6036)がガソリンスタンド等を通じて販売している。
ただ、耐久性能や品質では同社製品の評価が高く、外車専門ディーラー向けでも多く採用されている。
海外事業ではロシアや中国、東アジア向けが売上の中心で、現地代理店経由でコンシューマ向けカー用品や業務用製品の販売を展開している。
また、ここ最近では欧州地域やインド、ブラジル等の新市場の開拓も進んでいる。
TPMS事業では、国内の運送事業者向け（トラック・バス）向けTPMSの開発販売に加えて、2020年3月期より乗用車向けOEM製品の販売を開始している。
TPMS（Tire Pressure Monitoring System：タイヤ空気圧監視装置）とは、タイヤ内の空気圧や温度をセンサーで常時監視し、異常が発生した場合に運転者に通知するシステムで、仕組みとしてはエアバルブと一体化したセンサー付き発信器をホイールに組み付け、運転席に設置される受信機に無線で信号を送信、モニタに数値データ等の情報を表示する。
トラック運送事業者などは、車体の不具合に起因する交通事故を未然に防止するため、運行前点検の厳格化が指導されている。
タイヤも点検項目として必ず実施しているが、TPMSを搭載すれば点検作業が省略化できるほか、走行中の「安心・安全」にもつながることになり、ここ2～3年で主に長距離トラックの運送業者向けに普及が進んでいる。
2019年3月期より新たに加わった電子機器・ソフトウェア開発事業は、主にガスや通信事業者等の社会インフラ用途向け遠隔監視システム並びに組込みソフトウェアの開発・販売を行っている。
ファインケミカル事業の直近5年間の営業利益率は、10～12%の間で安定して推移している。
コンシューマ市場で高いシェアを獲得できていること、利益率の高い業務用製品の販売が着実に伸びていることが要因とみられる。
海外事業の収益性に関しては仕入販売が含まれていることもあり低水準だが、現地専売品など付加価値の高い製品を投入していくことによって改善を図っている。
また、TPMS事業についてはまだ損益分岐点に達しておらず、電子機器・ソフトウェア開発事業は若干の黒字となっている。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲）