日経平均は続伸。
21日の米国市場でNYダウは続伸し、190ドル高となった。
ナスダック総合指数やS&P500指数は過去最高値を更新。
しかし、週明けの東京市場では取引参加者が少なく、安倍首相の健康不安なども重しとなって日経平均は7円安からスタートした。
朝方もみ合いが続くと、米中対立への懸念が和らいで香港株が上昇したことから、前引けにかけて23012.71円（前週末比92.41円高）まで上昇する場面もあった。
ただ、27日からの経済シンポジウム「ジャクソンホール会議」を前に様子見ムードが強く、伸び悩んだ。
大引けの日経平均は前週末比65.21円高の22985.51円となった。
東証1部の売買高は7億7614万株、売買代金は1兆5397億円だった。
業種別では、その他製品、機械、小売業が上昇率上位だった。
一方、ゴム製品、海運業、非鉄金属が下落率上位だった。
東証1部の値上がり銘柄は全体の46％、対して値下がり銘柄は49％となった。
個別では、任天堂 (T:7974)が売買代金トップで4％を超える上昇となり、年初来高値を大きく更新。
ＺＨＤ (T:4689)も2％超上昇し、コロナ禍中に堅調な業績が見込めるゲームやIT・インターネットサービスの関連銘柄が引き続き投資資金を集めた。
また、神戸物産 (T:3038)も商いを伴って5％超の上昇。
その他ではソニー (T:6758)、ファーストリテ (T:9983)、エムスリー (T:2413)などが堅調で、ソフトバンクＧ (T:9984)は小幅に反発した。
また、テモナ (T:3985)が東証1部上昇率トップとなり、セントケアＨＤ (T:2374)はストップ高水準で取引を終えた。
一方、東エレク (T:8035)、トヨタ自 (T:7203)、キーエンス (T:6861)、村田製 (T:6981)といった輸出関連株が小安い。
船井総研 (T:9757)など一部証券会社の投資判断引き下げを受けて売りがかさむ銘柄も散見された。
また、アイエスビー (T:9702)などが東証1部下落率上位に顔を出した。