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西松屋チェーン、日野自動車、MDVなど

発行済 2020-10-22 15:49
更新済 2020-10-22 16:21
© Reuters.  西松屋チェーン、日野自動車、MDVなど

(T:4286) レッグス 1390 +221大幅続伸。

前日発表の業績・配当予想上方修正が強材料。

20年12月期営業利益は従来予想の5億円から7億円、前期比38.2%減益に増額した、経済活動回復の中で、流通顧客向け物販および流通顧客向けプレミアムが好調に推移しているもよう。

上半期実績では同58.0%減益だった。

また、年間配当計画も従来の18円から23円に引き上げ。

コロナショック後の株価回復が相対的に遅れていたため、見直しの動きが強まった。

(T:7545) 西松屋チェ 1676 +50大幅反発。

前日に発表した月次動向が好感されている。

10月の既存店売上高は前年同月比23.7%増で12カ月連続でのプラス成長となり、増収率は6月以来の高水準となっている。

客数が同14.4%増加したほか、客単価も同8.1%上昇した。

来店客数が大きく伸びるなか、気温の低下に伴って秋冬物衣料の売上が極めて好調であったもよう。

売上の拡大基調に陰りがみられず、業績期待などが一段と高まる格好のようだ。

(T:6486) イーグル工 890 +79大幅続伸。

前日に業績予想の上方修正を発表した。

上半期営業損益は従来の24億円の赤字から5億円の赤字に、通期では18億円の赤字から一転、11億円の黒字に増額している。

自動車・建設機械業界向け事業において減収幅が抑えられる見通しとなったほか、プロダクトミックスや固定費の支出抑制などで、収益性も良化する見通しのもよう。

もともと業績予想は保守的とみられていたが、想定以上の収益改善と捉える動きが先行。

(T:7205) 日野自 800 +38大幅続伸。

中国EV大手のBYDと電動商用車の開発を担う合弁会社を2021年に中国に設立すると発表。

両社は今年4月に協業を発表していた。

出資比率はそれぞれ50%ずつで、トラックやバスなど個別車種の開発を進める。

20年代前半には同社ブランドでのアジア市場投入を計画している。

同社では次世代技術対応で独VW傘下のトラック・バス子会社トレイトンとも提携しており、電動化に向けた積極展開を評価の動きに。

(T:4743) アイティフォー 935 +27大幅反発。

前日に業績予想の上方修正を発表。

上半期営業益は従来の6.8億円から8.4億円、前年同期比25.9%増に、通期では18億円から18.5億円、前期比7.1%増に増額した。

新型コロナの影響が想定よりも軽微に止まったほか、Web会議やWebセミナーへの切り替えによる経費削減も収益増に。

第1四半期実績から大きなサプライズはないものの、依然として通期業績にはさらなる上振れも想定される形に。

(T:3902) MDV 2919 -461急落。

特に悪材料は観測されてないようだが、短期的な過熱警戒感が強まっていたなか、利益確定売りが集まる展開になっているようだ。

前日高値までここ1カ月間での上昇率は83%程度にまで達しており、オンライン診療の市場拡大期待などを背景に、足元で上昇ペースは速まっていた。

本日はマザーズ指数が軟化して個人投資家の投資マインドが冷えるなか、高水準の信用買い残による需給懸念も強まる形に。

(T:4471) 三洋化成 4495 -355大幅反落。

21年4月に予定していた日本触媒 (T:4114)との経営統合を中止すると発表している。

19年5月に経営統合を発表し、当初は20年10月の統合を目指していたが、その後21年4月に統合時期が延期されていた。

新型コロナの影響で高吸水性樹脂の需要が減少するなど、経営統合の前提条件が変化していることが統合中止の理由とされている。

一方、日本触媒の本日の下落率は相対的に軽微にとどまっている。

(T:4343) イオンファン 2197 -178大幅反落。

いちよし証券では投資判断「A」から「B」に格下げ、フェアバリューは2300円としている。

月次売上高の回復傾向が続く中、コロナ禍影響は薄れつつあるとしているが、足元の株価上昇を踏まえたもよう。

10月7日から前日高値まで株価の上昇率は34.4%にまで達している。

いちよし証券では、21年春に発表見込みの新中計において、重要改革の推進に向けた戦略具体性がいかに高まるかが焦点としている。

(T:3349) コスモス薬品 17300 -630大幅続落。

野村證券では目標株価を11500円から15000円に引き上げた一方、投資判断は「ニュートラル」から「リデュース」に格下げした。

現在の株価は極めて高い成長期待を織り込んでいると分析。

10月から人々の生活は正常化が一段と進み、第4四半期からは既存店売上の減速感が強まり、22年5月期は特需の反動減で一時的に営業減益を見込むと予想。

食品構成が大きく内食特需の剥落は避けられないとの見ている。

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