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新興市場銘柄ダイジェスト:A&Tは大幅に反落、松屋R&Dが大幅に続伸

発行済 2020-10-26 16:28
更新済 2020-10-26 16:41
© Reuters.  新興市場銘柄ダイジェスト:A&Tは大幅に反落、松屋R&Dが大幅に続伸

(T:4556) カイノス 998 +68大幅に続伸。

21年3月期の営業利益を従来予想の4.50億円から6.50億円(前期実績6.08億円)に上方修正すると正午に発表している。

新型コロナウイルスの感染拡大を受けた営業・学術活動等の制限で販管費が予算以下に縮小し、利益を押し上げる見通し。

前場は前営業日終値を挟んでもみ合っていたが、減益予想が増益予想に転じるとの発表が好感され、買いが膨らんでいるようだ。

(T:7317) 松屋R&D 4095 +640大幅に続伸。

21年3月期第2四半期累計(20年4-9月)の営業利益を従来予想の1.80億円から3.10億円(前年同期実績は非開示)に上方修正すると前場終了後に発表している。

血圧計腕帯やエアバッグ、カーシートの受注が良好だったことに加え、防護服関連も堅調に推移しているため。

旅費交通費を抑制し、経費削減を進めたことも利益拡大につながる見通し。

通期予想(前期比0.5%増の4.10億円)は据え置いた。

(T:4571) ナノキャリア 372 +6続伸。

頭頸部がんを対象として開発しているNC-6004の第II相臨床試験第IIa相パートで、免疫チェックポイント阻害剤キイトルーダとの併用療法が良好な成績を示したと学会で発表している。

現在、第IIb相の開始に向けた準備を進めており、年内の患者リクルートを見込んでいるという。

臨床試験の進展で新薬開発への期待が広がり、買いが入っているようだ。

(T:6722) A&T 1315 -94大幅に反落。

20年12月期第3四半期累計(20年1-9月)の営業利益を前年同期比62.0%減の2.93億円と発表している。

新型コロナウイルスの影響で一部案件の稼働が延期したほか、前年同期の好調の反動で臨床検査機器システムが落ち込んだ。

通期予想は前期比15.0%減の8.15億円で据え置いた。

進捗率は36%にとどまっており、計画未達懸念から売り優勢となっている。

(T:4564) OTS 140 +5続伸。

連結子会社のCancer Precision Medicineが新たに新型コロナウイルスのPCR検査の実施体制を整備し、受託を開始すると発表している。

これまで医療機関や研究機関を対象に臨床検査や研究受託サービスを実施していた。

新たに企業や教育現場などの法人・団体を対象に加えた。

従業員や関係者への安全配慮やリスク管理の一環として、唾液を用いたRT-PCR法により受託できる体制を整えたとしている。

(T:4629) 大伸化学 1520 +16日続伸。

21年3月期の営業利益を従来予想の11.70億円から17.12億円(前期実績15.38億円)に上方修正している。

同時に第2四半期累計(20年4-9月)の営業利益予想も11.49億円(従来予想6.07億円、前年同期実績8.45億円)に引き上げた。

一部原料が前年に比べて低水準で推移したことに加え、原料市況に対応した効率的な原材料購入を推進したことから利益が押し上げられる見込み。

(T:6067) インパクト 3560 +180大幅に3日ぶり反発。

双日 (T:2768)と資本業務提携契約を締結したと発表している。

第三者割当で双日に普通株15万6000株(発行済株式総数に対する割合は2.40%)を割り当てる。

調達資金の4.92億円はM&Aに伴う株式取得費用に充てる。

双日が持つネットワークやノウハウとインパクトHDの海外投資事業を相互活用し、互いに海外事業を発展させる。

また、リアル店舗の新規出店加速やリテール関連事業などでも連携を進める。

(T:2160) GNI 1979 -129朝高後、後場にマイナス転換。

B型肝炎ウイルス感染による肝線維症治療薬F351の第2相臨床試験終了後の最終報告をまとめたと発表している。

追加分析の結果、F351が肝硬変を効果的に改善できることを示したとしている。

今後、連結子会社の北京コンチネント薬業有限公司が条件付き早期承認の可能性や第3相臨床試験の実施方法など申請手続きについて中国の国家薬品監督管理局と協議する。

(T:9478) SE H&I 203 +3年初来高値。

従来未定としていた21年3月期の営業利益予想を前期比33.1%増の6.00億円と発表している。

事業のオンライン化促進などで増益となる見込み。

同時に発表した第2四半期累計(20年4-9月)は前年同期比70.3%増の4.04億円で着地した。

書籍のオンライン販売などが好調だったことから、主力の出版事業が堅調に推移した。

ソフトウェア・ネットワーク事業や教育・人材事業も利益拡大に寄与した。

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