日経平均は3日続落した。
前日の米国株式市場では、欧州での新型コロナウイルスの感染再拡大や目前に控える米大統領選を受けてNYダウなどは下落した。
これを受けて、日経平均も続落して始まるも、前日までに好決算を発表した日本電産 (T:6594)やHOYA (T:7741)など大きく上昇し、市場心理を過度に悪化させることを防いだ。
また、日銀によるETF（上場投資信託）買いへの期待も相場の下支えに寄与したもよう。
日経平均は25日移動平均線を割り込んでいたこともあり、下値では押し目買い意欲の強さも確認され、大引けにかけては下げ幅を縮小し、底堅さを示した。
なお、東証1部の売買代金は2週間ぶりに2兆円を超えた。
大引けの日経平均は前日比67.29円安の23418.51円となった。
東証1部の売買高は11億8305万株、売買代金は2兆3564億円だった。
セクター別では、鉱業、鉄鋼、保険業、不動産、非鉄金属などが下落率上位となった一方、精密機器、小売業、その他製品、電気機器、情報・通信業、電気・ガスの6業種が上昇となった。
東証1部の値上がり銘柄は29％、対して値下がり銘柄は全体の67％であった。
個別では、7-9月期営業利益が市場予想を大きく下振れた富士通 (T:6702)や、通期赤字幅が拡大した日立金属 (T:5486)、7-9月期も大幅な減益基調が続いた日立建機 (T:6305)、市場予想を下回る水準まで業績予想を下方修正した山崎パン (T:2212)などが大きく下落した。
一方、業績底打ちや株主還元施策が評価されたHOYA、通期営業利益予想を一転して増益見通しとしたシマノ (T:7309)、7-9月期の増益率拡大が好感されたMonotaRO (T:3064)などは大きく上昇した。
東証1部の売買代金上位では、ファミリーマート (T:8028)、ネクソン (T:3659)、ソフトバンクG (T:9984)、任天堂 (T:7974)、ソニー (T:6758)、ファーストリテ (T:9983)などが上昇した。
他方、決算発表の延期が引き続き嫌気されたネットワンシステムズ (T:7518)が大幅に下落したほか、富士通、トヨタ (T:7203)、KDDI (T:9433)、キヤノン (T:7751)なども下落となった。