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ジンズメイト、ニーズウェル、ブイキューブなど

発行済 2020-11-26 15:41
更新済 2020-11-26 16:21
© Reuters. ジンズメイト、ニーズウェル、ブイキューブなど

(T:3992) ニーズウェル 761 -150ストップ安。

第三者割当による第5回新株予約権の発行を発表している。

新株予約権総数は16000個、潜在株式数は160万株で発行済み株式数に対する割合は18.81%となる。

当初行使価額は918円で下限行使価額は551円、割当先はみずほ証券。

調達資金は14.66億円で、資金使途はM&A及び資本・業務提携にかかる費用、人材獲得費用などに充てるようだ。

(T:7448) ジンズメイト 358 +80大幅反発。

「鬼滅の刃」アイテム第3弾を販売開始すると発表している。

公式サイトでは27日から、実店舗では29日からの販売開始のようだ。

同アイテムは9月に第1弾、10月に第2弾を発売し、好評となっているもようだが、第3弾に関しても、10月13日より公式サイトで予約販売を開始し、既に4000点を超える受注を獲得しているもよう。

下半期業績への期待は一段と高まる状況になっている。

(T:9435) 光通信 24720 +590反発。

東海東京証券では投資判断を新規に「アウトパフォーム」、目標株価を29000円としている。

ここまで9期連続増益と安定的な利益成長を続けているが、電力・宅配水を中心にストック利益を積み上げることで、今後も中期的な利益拡大を予想するとしている。

今期営業利益予想798億円に対して、来期869億円、再来期916億円への拡大を見込んでいる。

(T:6997) 日ケミコン 1549 +55大幅反発。

三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を1650円にまで引き上げている。

業績予想の上方修正が背景で、21年3月期営業利益は従来の13億円から24億円に増額している。

アルミ電解コンデンサの需要は 9月から回復基調を強め、下期は操業度を引き上げる計画のようだ。

また、矢継ぎ早に打ち出す業績改善策にはスピード感があるとも評価。

(T:6134) FUJI 2625 +144大幅反発。

大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も2100円から2800円に引き上げている。

マウンター需要が5Gスマホ、WFH需要に牽引されるPC/タブレット、半導体パッケージ向けが堅調に推移しているほか、中国本土系EMSの設備投資が再加速し始めているとし、過去最高営業利益更新が視野に入っていると評価。

なお、東海東京証券でも投資判断を「アウトパフォーム」に格上げしている。

(T:7844) マーベラス 965 +99大幅続伸。

和風アクションRPG「天穂のサクナヒメ」の世界累計出荷本数が50万本を突破したと前日に発表している。

日本とアジアでは11月12日に、北米およびSteamにおいては11月10日に、欧州では11月20日に発売とグローバルで展開しているタイトル。

業績寄与への期待感が一段と高まる状況になっているようだ。

東京都で時短要請が出されるなど、今後も巣ごもり消費による好調な需要獲得が期待できるとの見方にも。

(T:9201) JAL 2038 -177大幅反落。

本日が公募増資に伴う株式の売出日となっており、短期的な需給悪化が表面化する形になっている。

新株発行に伴う増加株式数は9086万9600株で、発行済み株式数の27%の水準となる。

発行価格は1916円であり、新型コロナの感染拡大が続く状況下、公募取得組による利益を確定する動きが優勢となっているようだ。

ワクチン開発の進展などもあって、足元の株価は公募実施発表前の水準にもなっていた。

(T:3001) 片倉 1381 +84大幅反発。

前日に20年12月期の業績上方修正を発表。

営業利益は従来予想の25億円から30億円に増額、一転して増益見通しとしている。

医薬品事業におけるニトログリセリン静注の販売増、不動産事業の上振れに加えて、不採算事業からの撤退や労務費をはじめとする固定費の削減などの効果も表面化のもよう。

年間配当金も従来計画の14円から16円にまで引き上げている。

なお、機械電子事業部の廃止なども発表している。

(T:3681) ブイキューブ 3065 +328大幅続伸。

NTT西日本とひびき精機の「スマートファクトリー実現に向けたローカル5Gの活用に関する共同実験」に参画、スマートグラスを活用した遠隔作業支援ソリューションを提供すると発表している。

同ソリューションの今後の展開期待へとつながる形になっているよう。

また、新型コロナ感染拡大で、東京都が飲食店に対する時短要請を発表する状況にもなっており、あらためてテレワーク市場の拡大期待なども高まる方向へ。

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