7日の日経平均は下落。
203.80円安の26547.44円（出来高概算11億6647万株）で取引を終えた。
米国での追加経済対策の早期成立への期待感が高まるなか、先物主導の流れから日経平均は26894.25円と上昇して始まった。
しかし、その直後から先物が大きく値を崩すと、インデックスに絡んだ売買によって日経平均も下げに転じた。
後場寄り付き直後に26500.32円まで下落しており、26500円は割り込まなかったが戻りの鈍さが意識された。
中小型株が幅広く利益確定の売りに押される格好となり、特に足元で強い値動きが続いていた銘柄が一斉に利食いに押され、マザーズ指数4％を超える下落となった。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が1700を超えており、全体の7割を占めている。
セクターでは、空運、精密機器、金属製品、鉄鋼、海運、サービス、電力ガスが軟調。
半面、パルプ紙、その他製品、鉱業、卸売、医薬品、石油石炭が小じっかり。
指数インパクトの大きいところではファーストリテ (T:9983)、エムスリー (T:2413)、ソフトバンクG (T:9984)、オリンパス (T:7733)、信越化 (T:4063)が軟調。
一方で東エレク (T:8035)、中外薬 (T:4519)、コナミHD (T:9766)、アドバンテ (T:6857)がしっかりだった。
日経平均は0.76％の下落となり調整の範囲内ではあるほか、27000円接近では利益確定の流れといったコンセンサスだった。
しかし、朝方に先物主導で上昇していたが、現物の寄り付き後に急速に下振れをみせたことでセンチメントはやや悪化した感はある。
週末にメジャーSQを控えているため先物市場ではロールオーバー中心の売買となろうが、朝方に26950円まで上昇していたこともあり、27000円が視野に入ったことからショートカバーを意識されたようである。
現物の取引が始まった直後には一気に下値を探る動きをみせており、短期筋の仕掛け的な売買に振らされた格好であろう。
マザーズ指数は4％を超える下落となり、ストップ安まで売られる銘柄も目立っていた。
ただし、その多くは長期的に上昇していた銘柄群であり利益確定の流れが加速したようである。
来週からはIPOラッシュに入ることもあり、キャッシュポジションを高めている面もあろう。
一気に需給が悪化したというよりは、資金回転の速さから改善も早く、売り一巡後の押し目買い意欲も次第に高まってくるだろう。