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新興市場銘柄ダイジェスト:OSGコーポは大幅続落、VEGAが3日ぶりに大幅反発

発行済 2020-12-11 16:06
更新済 2020-12-11 16:21
© Reuters.  新興市場銘柄ダイジェスト:OSGコーポは大幅続落、VEGAが3日ぶりに大幅反発

(T:8186) 大塚家具 190 -2もみ合い。

2021年4月期第2四半期業績(20年5月-10月)を発表している。

営業損益は13.48億円の赤字となった。

決算期の変更に伴い単純比較はできないが、前年上期(19年1月-6月)は23.97億円の営業赤字だった。

閉店と新型コロナウイルス拡大に伴う入店件数等の減少に伴い売上高は減収となったが、販管費などのコスト削減が進んだことで営業赤字幅は四半期比でも縮小(5-7月:9.46億円の赤字、8-10月:4.02億円の営赤字)。

また、ヤマダホールディングス (T:9831)との連携による家具や家電販売による増収効果は14億円近く出ており、ポジティブな点も。

そのほか、月次動向も前年比でプラス転換しているなど業績底打ち期待が高まる形で株価は上昇している。

(T:3542) VEGA 1905 +1313日ぶりに大幅反発。

11月次売上動向について発表している。

LOWYA事業の11月売上高(旗艦店・モール店の合算)は前年同月比33.2%増と10月の32.4%増に続き高い伸びを維持。

9月には7.5%増と一時伸びが鈍化したが、新型コロナの第3波も拡大するなか、在宅時間の長期化とともに家具・インテリア雑貨への需要も継続的に高まっているもよう。

10月以降再び高い伸び率を維持したことで業績モメンタムが改めて意識される展開に。

株価は9月以降ほぼ一本調子での下落基調が続いてきていたこともあり、本日は買いが優勢となっている。

(T:4436) ミンカブ・ジ・インフ 2883 +1783日ぶりに大幅反発。

株式会社クリプタクト(東京都新宿区、共同代表取締役:アズムデ アミン/斎藤 岳)との資本業務提携を発表している。

同社が有する国内外の金融経済データや運営メディアと、クリプタクトが有する投資支援プラットフォームの連携を行うことにより、個人投資家向けサービス、金融機関向けサービスについて双方の事業を発展させることを目的としている。

金融機関向けについては、2018年から欧州連合で施行された「MiFID2」を受けたレポート等成果物への定量評価ニーズの高まりを背景に、今後、クリプタクトの「アイデアブック」と同社のFintechソリューションを融合して適切な定量評価や運用会社と証券会社間におけるクローズドな情報共有を実現するプラットフォームを構築していくとしている。

(T:6757) OSGコーポ 1617 -138大幅続落。

2021年1月期第3四半期業績を発表している。

累計ベースの営業利益は前年同期比89.0%増の10.02億円となった。

衛生管理機器事業については、新型コロナの感染拡大を受けて従来から導入している病院関連施設等に加え、新たに外食業界・ホテル施設等への販売も増加し収益が拡大した。

また、フランチャイズ事業では、業務用アルカリイオン水を用いた「水にこだわる高級食パン」食パン専門店を全国展開しているが、パンに対する主食意識の高まりなどからコロナの影響をほとんど受けていないとし、こちらも収益が大きく拡大。

ただ、四半期ベースでは、第1四半期(2-4月)の3.13億円および第2四半期(5-7月)の4.00億円に対して第3四半期(8-10月)は2.89億円と水準が鈍化。

材料出尽くし感から売りに押される展開に。

(T:6580) ライトアップ 2845 +1433日ぶりに大幅反発。

自民、公明両党が10日決定した2021年度の与党税制改正大綱では、DX(デジタルトランスフォーメーション)などを推進する内容になる見込みと伝わっている。

最終的には、クラウド技術を活用して他社や部門間でデータを融通するようなシステム投資を税優遇する内容となり、投資額の最大5%を法人税額から差し引けるとのこと。

同社はITを活用した中小企業向け経営コンサルや経営支援ソフトの販売を手掛けており「DX」関連銘柄としても注目されているため、この材料を受けて大きく買われているもよう。

(T:7980) 重松製作 1123 +62大幅続伸。

2021年3月期業績予想の上方修正を発表している。

営業利益は前回予想の4.00億円から5.50億円へと37.5%引き上げた。

新型コロナの拡大により期初から急増した感染症対策用保護具の受注について、第3四半期に入ってからも依然として好調を維持していることが主な背景。

需要は今後も高水準で推移することが予想されるとしている。

また、主要顧客である製造業の受注動向についても、現段階ではまだ不透明としつつも、受注の落ち込み幅は想定よりも小さくなる見込みとしている。

株価は低位圏に留まっていたこともあり、買いが優勢となっている。

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