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東亜石、ツバキナカシマ、三協立山など

株式2020年12月16日 16:22
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© Reuters. 東亜石、ツバキナカシマ、三協立山など

(T:3391) ツルハHD 15270 -780大幅続落。

前日に上半期の決算を発表、営業利益は280億円で前年同期比17.8%増益となっている。

従来予想の215.5億円を上回る着地となったが、第1四半期の状況からは想定内の上振れとみられる。

一方、通期予想は従来の452億円から490億円に上方修正しているが、上期の上振れ分を考慮すると実質下半期は下方修正の形に。

保守的な計画との見方もあるが、モメンタムの鈍化を警戒視する流れとなっているもよう。

(T:2491) Vコマース 3380 -220大幅続落。

前日に20年12月期の業績修正を発表。

売上高は従来予想をやや下振れるが、営業利益は同55億円から61億円、前期比22.8%増に上方修正した。

EC需要増加により、ヤフーが運営するオンラインモールストア向けサービスが好調に推移しているようだ。

年間配当金も従来の34円から41円に引き上げた。

ただ、第3四半期までの増益率が27.0%増であったことから、上方修正は想定の範囲内と受けとめられた。

(T:5932) 三協立山 859 +84大幅反発。

前日に上半期と通期の業績予想の上方修正を発表している。

上半期営業利益は従来予想の3億円から19億円に、通期も同様に3億円から19億円に上方修正している。

国内外の自動車販売が想定以上の回復となっていること、小売業の人手不足に対する店舗の省力化・省人化投資が進んだことなどが業績上振れの背景に。

修正幅の大きさがインパクトにつながっているもよう。

(T:5008) 東亜石 2397 +400ストップ高比例配分。

50.12%の株式を所有する親会社の出光興産 (T:5019)が、完全子会社化を目的としてTOBを実施すると発表した。

TOB価格は2450円で前日終値に対して22.7%のプレミアムとなっている。

同社ではTOBに対して賛同の意を表明しており、TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。

なお、TOB後の一連の手続きによって、同社株は上場廃止となる可能性が高い。

(T:6770) アルプスアル 1380 +92大幅続伸。

岡三証券では投資判断を「中立」から「強気」に、目標株価も1550円から1650円に引き上げた。

電子部品セクター内で相対的に軟調な株価動向から、スマホ向けカメラモジュール用アクチュエータの生産性低下などは一定水準織り込まれたと指摘。

今後は生産性改善などによる利益貢献を織り込む局面に入ると分析している。

今期営業利益140億円予想に対して、来期は335億円までの拡大を見込んでいる。

(T:6752) パナソニック 1190 +29大幅反発。

野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も1100円から1600円にまで引き上げた。

11月に新体制を発表、白物家電など競争力のある事業を新パナソニック社に集結する。

これによるコア事業の定義付けが進んだことを評価、成長戦略が明確化するとしている。

また、住宅やオフィスビルのスマート化・省エネ化は、新パナソニック社の業績拡大にとって追い風になるとも指摘している。

(T:6464) ツバキナカシマ 1113 +150ストップ高。

前日に業績予想の上方修正を発表。

通期営業利益は従来の26億円から35億円に上方修正、各市場において需要回復が想定以上に進んでいることを上振れの背景としている。

また、期末配当金も従来の5円から12円に引き上げ、年間配当金は前期比59円減配となる22円としている。

第3四半期までの進捗率から上振れ期待はあったようだが、増配実施も先行きの自信の表れと捉えられ、ポジティブな評価が優勢に。

(T:4666) パーク24 1881 +175大幅反発。

前日に20年10月期決算を発表。

営業損益は147億円の赤字、新型コロナの影響による稼働率の低下が響いたが、市場予想ほどの赤字幅は広がらなかった。

一方、21年10月期は135億円の黒字に転じる見通し。

市場予想は20億円ほど下回るが、5円の復配計画としていることで、過度な先行き懸念が後退する展開に。

また、500億円の劣後ローンによる資金調達を発表、ファイナンスリスクの後退にもつながった。

(T:7944) ローランド 2920本日東証1部に新規上場、公開価格の3100円を4.7%下回る2954円で初値を付け、その後もやや売りが優勢となった。

同社は2014年に米投資ファンドの出資を受けてMBOを実施、上場廃止となって本日は再上場の形に。

2020年のIPOでは、時価総額は雪国まいたけに次ぐ高水準。

上場に際して投資ファンドが約4割の株式を売り出すなど市場からの資金吸収額が大きく、短期的な需給面での警戒感が強いようだ。

東亜石、ツバキナカシマ、三協立山など
 

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