22日の日経平均は大幅に続落。
278.03円安の26436.39円（出来高概算10億7265万株）で取引を終えた。
英国で感染力の強い新型コロナ変異種の出現によるロックダウン（都市封鎖）が重石となるなか売り先行で始まった日経平均は前場こそ25日線レベルでの底堅さがみられていたが、後場に入り日銀のETF買い入れへの思惑が意識されるものの戻りは鈍く、グローベックスの米株先物の弱い値動きから次第に利益確定の流れが強まる格好となった。
また、中小型株についてはIPOが好調ながらも他の中小型株に物色が広がる流れにならず、マザーズ指数が後場一段安となったこともセンチメントを冷ます一因となった。
東証1部の騰落銘柄は値下がり数が2000を超えており全体の9割を占めている。
セクターでは東証33業種すべてが下げており、鉱業、海運、鉄鋼、非鉄金属、石油石炭、パルプ紙、その他金融の弱さが目立つ。
半面、ゴム製品、精密機器、食料品、医薬品が小幅な下げとなった。
指数インパクトの大きいところではソフトバンクG (T:9984)、東エレク (T:8035)、エムスリー (T:2413)、ソニー (T:6758)、富士フイルム (T:4901)、TDK (T:6762)が軟調。
一方で、ファーストリテ (T:9983)、キッコーマン (T:2801)、アドバンテスト (T:6857)、中外薬 (T:4519)が小じっかり。
前場引けのTOPIXは0.88％の下落だったこともあり、日銀のETF買い入れが入っているとみられるが、それに向かう形で引けにかけてインデックス売りが出ており、指数を下押す格好となった。
日経平均は25日線レベルでの底堅さが意識されていたこともあり、若干の押し目買いもあったと考えられるため、戻りの鈍さがより引けにかけてのポジション解消に伴う売りにつながったようである。
東証1部の売買代金は辛うじて2兆円を上回っているものの市場参加者が限られており、より引けにかけてのインデックス売りの影響が目立つ形となった。
また、東証全体の売買代金上位にはウェルスナビ (T:7342)、バルミューダ (T:6612)、ヤプリ (T:4168)、KaizenPF (T:4170)などIPO銘柄が入っている。
マザーズ市場においては上位10社のうち7社がIPO銘柄となっており、利益確定の資金を含めて他の銘柄にシフトしていない状況であり、クリスマスムードといったところであろう。
海外勢の資金流入が減少する中で個人主体の売買においてもIPO銘柄にとどまるようだと、ひとまず利益確定を優先させる流れが強まりやすいだろう。