［東京 １１日 ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比８１２円３９銭安の２万８７０５円９５銭で、急反落となった。米長期金利上昇への懸念からハイテク株が売られた前日の米株安の流れを受け、安く始まった後も下げ幅を拡大した。
前日の米国株式市場は、主要３指数がそろって下落。ハイテク銘柄などのグロース（成長）株への売りが膨らんだ。米フィラデルフィア半導体指数は４％を超す大幅な下落となった。
東京市場もこうした流れを引き継ぎ、グロース株を中心に売りが強まった。
ＴＯＰＩＸは１．９８％安で午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆３９４６億７８００万円だった。東証３３業種では、電気・ガスを除く３２業種が下落した。精密機器や非鉄金属、ガラス・土石製品、電気機器などが下落率上位となった。
市場では「しばらくはテーパリング議論の行方をにらんで、米金利や物価の動向に株価も振らされやすい」（三井住友ＤＳアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジスト）との声が聞かれた。
個別では、ＴＤＫや東京エレクトロンといった値がさハイテク株に軟調な銘柄が目立った。信越化学工業やレーザーテックなどもさえなかった。一方、好決算と自社株買いが好感され、味の素は買われた。
東証１部の騰落数は、値上がりが３３０銘柄、値下がりが１７７０銘柄、変わらずが８１銘柄だった。