日プロ Research Memo（4）：社会インフラ分野の制御・組込システムで培った高品質・信頼性が強み（2）

■事業概要

2. 制御システム、自動車システム、産業・ICTソリューションが主力
日本プロセス (T:9651)の収益特性・動向を理解するために、セグメント別の売上高と構成比の推移、利益と構成比の推移、及び利益率の推移について述べる。
なお2020年5月期以前の産業・ICTソリューションについては便宜上、従来の産業・公共システムとITサービスの合計値としている。


過去5期平均の構成比で見ると、売上高構成比は産業・ICTソリューション35.4%、自動車システム24.7%、制御システム18.1%、組込システム13.0%、特定情報システム8.7%の順となり、利益構成比（調整前）は産業・ICTソリューション32.1%、自動車システム25.7%、制御システム19.9%、組込システム13.6%、特定情報システム8.4%の順となる。
構成比では制御システム、自動車システム、産業・ICTソリューションが主力となっている。
なお2021年5月期は後述するように、制御システムの売上高が前期比7.9%増、営業利益が同26.7%増と大幅伸長したため構成比が上昇している。


過去5期の金額ベースの推移を見ると、制御システム、自動車システム、組込システムは、大手顧客との長年にわたる強固な信頼関係も背景として、売上高、利益とも概ね拡大基調である。
特定情報システムでは大規模システム改修が周期的に行われ、産業・ICTソリューションでは多種多様な業種の顧客と取引しているため、いずれも期によって変動する傾向もあるが、新規顧客・案件獲得によって概ね順調に拡大している。


過去5期平均の利益率（調整前）の推移でみると、制御システム、特定情報システム、組込システム、産業・ICTソリューションは期によってややバラツキがあるが、自動車システムの利益率が上昇基調で全社ベースの利益率上昇を牽引している。
自動車システムの利益率は、中国のオフショア開発子会社IPD大連における生産性向上効果も寄与して、2017年5月期の19.0%から2021年5月期の26.0%まで4期間で7.0ポイント上昇した。


なお全社ベースの売上高営業利益率は7%台から9%台に上昇した。
中期目標として10%を目指しているが、同社は後述するように持続的成長に向けた投資として、業績連動賞与の形で社員への還元を厚くしている。
このため営業利益率が表面的には低く見える形になっているが、実質的な利益率は高水準である。


（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）