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ERI HD、神栄、FPGなど

発行済 2021-12-22 15:45
更新済 2021-12-22 16:00
© Reuters.

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(T:7995) バルカー 2580 +104大幅反発。
みずほ証券は投資判断を新規に「買い」、目標株価を3100円でカバレッジ開始。
半導体製造装置用に開発した高機能シール製品、半導体製造プロセス向け薬液貯蔵用ライニングタンクなどの戦略製品主導で大幅な業績改善が見込めると評価。
また、機能樹脂製品事業における事業構造改革断行による収益性の向上にも期待と分析。
22年3月期営業利益は会社計画55億円を上回る59億円、前期比69.8%増を予想。


(T:7545) 西松屋チェ 1332 -24反落で年初来安値を更新。
前日に12月の月次動向を発表。
既存店売上高は前年同月比3.7%減、2カ月ぶりのマイナスに転じた。
客数が同3.2%減少したほか、客単価も同0.5%低下。
前月は7カ月ぶりの2ケタ増となっていたこともあり、売上失速をネガティブ視する動きが優勢に。
月後半の気温が前年比高めに推移したことで、冬物衣料の販売が軟調だったもよう。


(T:5985) サンコール 494 +46急伸。
プライム市場の上場維持基準の適合に向けた計画書を前日に提出。
現在は流通株式時価総額、1日平均売買代金がプライム市場上場基準を充足していない。
計画書の概要として、25年3月期の経営目標として営業利益45億円、純利益35億円、ROE9.0%などを目指すとしている。
また、来年度以降、ROE9%を超過するまでは配当性向75%を維持するとしている。


(T:3632) グリー 776 +25大幅続伸。
発行済み株式数の25.8%に当たる6250万株の自社株を消却すると発表。
消却予定日は12月28日としている。
同社では10月から12月10日かけて3500万株の自社株買いを実施していた。
10月以降急伸した株価は、12月以降は自社株買い終了を意識して調整に転じていたが、自己株式消却による将来的な希薄化の可能性消滅から、押し目買いの流れへとつながっている。


(T:3004) 神栄 963 +150ストップ高。
前日にメディパルHDとの資本業務提携を発表。
第三者割当増資により20万8500株の株式を割り当て、メディパルHDは発行済み株式数の5.14%を保有する第3位株主となる。
今後、具体的な業務提携の内容を協議するとしているが、現段階では、医療用医薬品等の流通機能の高度化と流通体制の構築及び食品関連事業での提携などを検討している。
今後の業容拡大につながるとの期待感が先行する形へ。


(T:7148) FPG 655 +95急伸。
脱炭素社会への移行に貢献する「トランジション・ファイナンス」の一環として、コンテナ船18隻を対象としたリースファンド事業案件を受注したと発表している。
受注総額は約2500億円となるもようで、同社のリースファイナンス事業における過去最大規模の案件となるようだ。
今回の受注実績により、今後も需要拡大が想定される分野での展開力に期待が高まる形に。


(T:6083) ERI HD 1604 +300ストップ高比例配分。
前日発表の業績修正などがサプライズにつながった。
上半期速報で営業損益は前年同期の0.8億円の赤字に対して9.3億円の黒字になったもようで、従来の通期計画7.9億円を上回る状況に。
つれて、通期予想は16億円、前期比約4倍の水準にまで上方修正した。
第1四半期の水準から上振れ期待は高かったが、修正幅の大きさがインパクトに。
また、年間配当金も30円計画から40円にまで引き上げ。


(T:7105) ロジスネクス 990 -175急落。
東証の新市場区分において「スタンダード市場」を選択申請すると前日に発表している。
現在、流通株式比率がスタンダード市場上場基準の25%に未達となっており、事業法人・金融機関などの保有する株式比率の縮小を課題として取り組んでいくとしている。
8月には一部報道で、三菱重工が完全子会社化を検討などと伝わっていたこともあり、市場再編に併せた再編の動きなどを期待する見方もあったもよう。


(T:3391) ツルハHD 11380 -640大幅反落。
前日に上半期決算を発表、営業利益は227億円で前年同期比18.9減益、従来計画の246億円を下回る形になっている。
6-8月期の同15.0%減に対して9-11月期は同23.5%減と減益幅が拡大。
一過性要因なども影響しているようだが、下振れ幅は大きくネガティブに受け止められている。
通期予想の512億円、前期比5.8%増は据え置いているが、下振れ懸念はより強まる状況になっている。


(T:4716) 日本オラクル 9260 -1030急落。
前日に上半期決算を発表、営業利益は341億円で前年同期比3.1%増と増益を確保したが、6-8月期の同16.6%増に対して9-11月期は同7.5%減と減益に転じた。
通期の市場コンセンサスは7-8%の増益であり、ネガティブな着地と捉える動きが優勢のようだ。
ソフトウェアライセンス販売が4四半期連続で前年同期を下振れているほか、クラウド&ライセンスサポート収入も前四半期比では減少に転じている。

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