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ピックルスコーポレーションは上値試す、22年2月期は上振れの可能性

発行済 2021-12-24 08:40
更新済 2021-12-24 09:05
© Reuters.  ピックルスコーポレーションは上値試す、22年2月期は上振れの可能性

© Reuters. ピックルスコーポレーションは上値試す、22年2月期は上振れの可能性

 ピックルスコーポレーション<2925>(東1)は漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」のブランド力が向上し、キムチ製品や惣菜製品の拡大、EC・外食・小売領域への展開を推進している。22年2月期は小幅増収増益にとどまる予想としているが、原料野菜価格の安定推移などで上振れの可能性が高いだろう。積極的な事業展開で収益拡大基調を期待したい。株価は9月の上場来高値圏から反落してモミ合う形だったが、利益確定売り一巡して切り返しの動きを強めている。上値を試す展開を期待したい。

■漬物製品の最大手で「ご飯がススム キムチ」ブランド力向上

 漬物・キムチ製品の最大手である。主力の「ご飯がススム キムチ」シリーズのブランド力が向上し、キムチ製品や惣菜製品の開発強化と新製品の積極投入、西日本エリアへの販売拡大、量販店惣菜売場・ドラッグストア・配食事業など販売先の拡大、新たな販売チャネルとしてのEC・外食・小売領域への展開を推進している。

 21年2月期の品目別売上構成比は製品65.2%(浅漬・キムチ43.3%、惣菜20.1%、ふる漬1.7%)および商品(漬物、調味料、その他)34.8%だった。販路別売上構成比は量販店・問屋等74.8%、コンビニ17.3%、外食・その他7.9%だった。セブン&アイ・ホールディングス<3382>など大手量販店・コンビニが主要取引先である。

 収益面の特性としては、天候不順などによる野菜(特に胡瓜と白菜)価格の影響を受ける傾向がある。

■ECやBtoC領域など新たな販売チャネルにも展開

 成長戦略として、惣菜・その他分野の商品開発強化、西日本地区への販売エリア拡大、量販店惣菜売場や配食事業などへの販売先拡大、ECやBtoC領域など新規事業推進を掲げている。

 新たな販売チャネルへの展開としては18年4月、ピーネ12乳酸菌活用した商品のECサイト「ピーネオンラインショップ」と、国産・化学調味料不使用にこだわった漬物のECサイト「八幡屋オンラインショップ」を開設した。19年4月にはピーネ関連製品を製造する新工場が完成した。

 またグループ商品を活用してBtoC領域の外食・小売事業に参入し、20年10月には運営子会社OHが埼玉県飯能市に複合型観光施設として、発酵のテーマパーク「OH!!!~発酵、健康、食の魔法!!!~」を開業した。日本の伝統的な食文化「発酵」を発信していく。

 中期経営目標値としては、24年2月期売上高480億円(浅漬・キムチ214億20百万円、惣菜97億円、ふる漬5億80百万円、商品163億円)、営業利益31億円、経常利益31億90百万円、親会社株主帰属当期純利益19億80百万円を掲げている。

 製品開発の強化(キムチ製品、惣菜、ドライ商品、調味料)、販売エリアの拡大(特に西日本エリアの拡大)、販売先の拡大(ドラッグストア、量販店、配食事業など)、新規事業(ECサイト、ピーネコーポレーション、BtoC事業など)を推進する。設備投資は中京工場増床、設備更新・工場新築などで22年2月期からの3年間で合計58億円を計画している。

 20年9月には地球環境に配慮し、浅漬用に植物由来原料の容器を導入して軽量化と省資源化を図ると発表した。21年1月には浅漬製品のブランドリニューアルを発表した。パッケージデザインを刷新するとともに、包装パッケージに使用するインキを植物性バイオマスインキに順次切り替えて環境負荷低減も推進する。

■22年2月期小幅増収増益予想だが上振れの可能性

 22年2月期の連結業績予想は売上高が21年2月期比1.0%増の465億円、営業利益が5.1%増の28億50百万円、経常利益が3.9%増の29億40百万円、親会社株主帰属当期純利益が3.7%増の19億円としている。配当予想は21年9月1日付株式2分割換算後で21年2月期と同額の17円50銭(期末一括)である。

 売上高は販売先等の動向を勘案して微増収予想だが、巣ごもり消費や「OH!!!~発酵、健康、食の魔法!!!~」への取り組みなどで過去最高更新見込みとしている。

 品目別売上高の計画は製品が1.3%増の304億円(浅漬・キムチが2.4%増の204億38百万円、惣菜が1.4%増の94億円、ふる漬が30.1%減の5億61百万円)、商品が0.6%増の161億円、販路別売上高の計画は量販店・問屋等が1.2%増の348億35百万円、コンビニが0.5%増の80億14百万円、外食・その他が1.1%増の36億50百万円としている。

 利益面は物流費や人件費などの増加を増収効果や売上原価率改善で吸収して、過去最高更新見込みとしている。売上原価率は0.3ポイント低下の73.0%、販管費比率は0.1ポイント上昇の20.9%の計画である。

 第2四半期累計は売上高が前年同期比0.1%増の244億23百万円、営業利益が24.8%増の22億32百万円、経常利益が24.5%増の23億07百万円、親会社株主帰属四半期純利益が26.1%増の16億30百万円だった。

 売上面は家庭内食事機会の増加、健康志向を背景とする乳酸菌を含む食品としてのキムチの需要継続などで概ね堅調に推移した。品目別売上は浅漬・キムチが1.1%減収、惣菜が11.6%増収、ふる漬が36.2%減収、商品が3.3%減収、販路別売上は量販店・問屋等が1.2%減収、コンビニが0.1%減収、外食・その他が13.2%増収だった。利益面は、生産アイテム集約継続などによる生産効率化に加えて、天候が比較的安定し、原料野菜価格が想定よりも安定的に推移して計画を上回る大幅増益だった。

 四半期別に見ると、第1四半期は売上高が120億67百万円で営業利益が13億26百万円、第2四半期は売上高が123億56百万円で営業利益が9億06百万円だった。

 2四半期累計の進捗率は売上高が52.5%、営業利益が78.3%、経常利益が78.5%、親会社株主帰属当期純利益が85.8%と高水準だった。通期小幅な増収増益にとどまる予想としているが、原料野菜価格の安定推移などで第2四半期累計の進捗率が高水準であり、通期予想は上振れの可能性が高いだろう。積極的な事業展開で収益拡大基調を期待したい。

■株主優待制度は毎年2月末の株主が対象

 株主優待制度は毎年2月末時点の100株(1単元)以上保有株主を対象として、商品詰め合わせセットなど(数種類から1点選択、詳細は会社HP参照)を贈呈する。なお21年9月1日付け株式2分割後も100株(1単元)以上を対象として実施しているため、実質的に株主優待制度の大幅拡充となっている。

■株価は調整一巡

 22年4月4日移行予定の新市場区分に関しては、新市場区分における上場維持基準への適合状況に関する一次判定結果でプライム市場適合を確認し、21年9月28日開催の取締役会においてプライム市場選択申請を決議した。所定の申請スケジュールに基づいて手続を進める。

 株価(21年9月1日付で株式2分割)は、9月の上場来高値圏から反落してモミ合う形だったが、利益確定売りが一巡して切り返しの動きを強めている。上値を試す展開を期待したい。12月23日の終値は1897円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS147円81銭で算出)は約13倍、今期予想配当利回り(会社予想の17円50銭で算出)は約0.9%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1137円69銭で算出)は約1.7倍、時価総額は約244億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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