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アトラG、MESCO、タムラ製など

株式 2021年12月27日 16:00
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(T:6768) タムラ製 738 +100ストップ高比例配分。
同社のカーブアウトベンチャーであるノベルクリスタルテクノロジーが、アンペア級・1200V耐圧の「酸化ガリウムショットキーバリアダイオード」を開発したと発表。
今回の開発は、太陽光発電向けパワーコンバータ、産業用汎用インバーターや電源などのパワエレ機器の効率向上や小型化により、自動車の電動化や空飛ぶ車などの電気エネルギーの効率利用への貢献にも期待できる画期的なものとしている。


(T:8377) ほくほく 864 +59大幅反発。
発行済み株式数の4.75%に当たる625万株、50億円を上限とする自己株式の取得実施を発表。
株主への利益還元並びに機動的な資本政策による資本効率及び企業価値の向上を図ることが目的。
取得期間は22年1月4日から3月24日まで。
当面の需給改善を期待する動きが優勢になっている。


(T:3321) ミタチ 1106 +142急伸。
先週末に上半期決算を発表、営業利益は10.2億円で前年同期比3.5倍に拡大、10月15日に大幅上方修正した水準の9億円も上回る着地になった。
主力の自動車分野が車載機器関連の半導体・電子部品の受注増加で好調だったほか、他分野も総じて拡大した。
通期予想の13億円、前期比40.6%増は据え置いているが、一段の上振れが期待されているようだ。


(T:6927) ヘリオスTH 304 +28急伸。
先週末に大型受注の獲得を発表。
従来からの顧客であるディスプレイメーカーから配向膜印刷装置を受注、受注金額は約20億円で、売上計上予定は23年3月期となるもよう。
21年3月期の売上実績は80億円程度であり、大きな業績インパクトにつながるとの見方に。
23年3月期の業績伸長期待が高まる展開のようだ。


(T:6029) アトラG 333 +46一時ストップ高。
伊藤忠商事とFitness Mirrorに関する業務委託契約を締結したと発表。
オンライントレーニング用デバイスのFitness Mirrorに、伊藤忠の提携先のAIサービスを活用し、価値向上を図ることを目的としている。
また、伊藤忠が販売代理店にもなることで、Fitness Mirrorの普及加速などを期待する動きが先行する形に。


(T:1737) MESCO 1064 +150ストップ高比例配分。
親会社である三井金属が完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表している。
同社では賛同の意見を表明しており、TOB価格1320円に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。
TOB価格は前日終値に対して44.4%のアップ率となっている。
買付期間は12月27日から22年2月14日まで。
TOB完了後に同社は上場廃止となる。


(T:9984) ソフトバンクG 5220 -159大幅続落。
クレディ・スイスGが訴訟を準備していると英紙が伝えている。
クレディ・スイスGでは3月に経営破綻した英金融会社グリーンシルにからんだ資金回収を進めているが、破綻前に追加支援をしていた同社にも返済を求めるようだ。
「本来であれば債権者であるクレディのファンドに資金を回すべきだが、ファンドに資金を回さなかったのは、2社の株主であるSBGが取引を画策したためだ」と疑念を抱いているもよう。


(T:9843) ニトリHD 16965 -1185大幅4日続落。
先週末に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は1080億円、前年同期比8.9%の減益となり、9-11月期は305億円で同19.8%減と減益幅が拡大している。
季節商品の売り上げ伸び悩みなど既存店販売の低迷が響く形に。
通期予想は1439億円、前期比4.5%増を据え置いているが、下振れ懸念も意識される状況のようだ。
連続増益を続けている銘柄だけに、警戒感はより強まりやすくなっている。


(T:7965) 象印マホービン 1433 -153大幅続落。
先週末に21年11月期決算を発表、営業利益は64億円で前期比17.6%増となり、従来予想の67億円を下振れたが、ほぼ想定通りの着地になった。
年間配当金も30円から34円に引き上げ、前期比8円の増配。
一方、22年11月期は44億円で同31.2%減益を見込む。
原材料費上昇などによる原価率の上昇、広告宣伝費など経費増を見込む。

想定以上の大幅減益見通し受けて失望売りが優勢に。


(T:9519) レノバ 3900 -700ストップ安比例配分。
秋田県由利本荘市沖洋上風力発電の事業者に選定されなかったことを発表している。
期待感が高かった大型案件の失注によって、長期的な成長ポテンシャルの低下につながるとの見方が優勢になっている。
これまでの高いバリュエーションには、同事業の獲得も反映されていたとみられる。
また、今後の再生エネルギー事業における価格競争の激化などにつながっていくとの懸念も強まる形になっているようだ。
アトラG、MESCO、タムラ製など
 

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