日本動物高度医療センター (T:6039)は3日、2022年3月期第3四半期(21年4月-12月)連結決算を発表した。
売上高が前年同期比4.6%増の22.30億円、営業利益が同11.8%増の3.30億円、経常利益が同11.4%増の3.30億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同9.6%増の2.23億円となった。
社長を対策本部長とする「新型コロナウイルス感染症対策本部」を設置し、全社的な対応方針の決定や具体的な施策の実行により、従業員とその家族、来院する飼い主の安全確保、感染拡大防止に最優先に取り組んだ。
同社グループが提供する動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は、比較的軽微であった。
症例実績を発表する場である学会や各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる状況となるなど、マイナスの影響もあったが、日頃の診療活動を通じた一次診療施設とのコミュニケーション強化を継続することによって、動物医療業界における信頼の獲得、認知度の向上と、それに伴う紹介症例数の増加に努めた。
その結果、初診数(新規に受け入れた症例数)は前年同期比4.4%増の5,427件、総診療数(初診数と再診数の合計)は同5.1%増の21,374件、手術数は同3.3%減の1,558件となった。
2022年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比2.9%増の29.30億円、営業利益が同1.1%増の4.10億円、経常利益が同2.2%増の4.20億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同1.7%増の2.90億円とする期初計画を据え置いている。
売上高が前年同期比4.6%増の22.30億円、営業利益が同11.8%増の3.30億円、経常利益が同11.4%増の3.30億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同9.6%増の2.23億円となった。
社長を対策本部長とする「新型コロナウイルス感染症対策本部」を設置し、全社的な対応方針の決定や具体的な施策の実行により、従業員とその家族、来院する飼い主の安全確保、感染拡大防止に最優先に取り組んだ。
同社グループが提供する動物の二次診療サービスは急なニーズに応えるものが多いことから、新型コロナウイルス感染拡大による業績への影響は、比較的軽微であった。
症例実績を発表する場である学会や各種セミナーがオンライン開催を余儀なくされる状況となるなど、マイナスの影響もあったが、日頃の診療活動を通じた一次診療施設とのコミュニケーション強化を継続することによって、動物医療業界における信頼の獲得、認知度の向上と、それに伴う紹介症例数の増加に努めた。
その結果、初診数(新規に受け入れた症例数)は前年同期比4.4%増の5,427件、総診療数(初診数と再診数の合計)は同5.1%増の21,374件、手術数は同3.3%減の1,558件となった。
2022年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比2.9%増の29.30億円、営業利益が同1.1%増の4.10億円、経常利益が同2.2%増の4.20億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同1.7%増の2.90億円とする期初計画を据え置いている。