■業績動向
1. 2021年12月期の業績概要
C&Gシステムズ (T:6633)の2021年12月期決算は、売上高が3,744百万円（前期比1.6%増）、営業利益が276百万円（同43.9%増）、経常利益が377百万円（同142.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益が218百万円（同262.1%増）となった。
前期がコロナ禍の影響を大きく受けて低調だったこともあり、前期比の伸び率は高くなった。
セグメント別状況では、CAD/CAMシステム等事業の売上高は3,219百万円（前期比2.9%増）、営業利益243百万円（同78.2%増）、営業利益率7.6%（同3.2ポイントアップ）となった。
仕向地別の状況は、国内では前年度はコロナ禍の影響により抑制されていた設備投資が持ち直したことにより上期は比較的堅調に推移した。
下期はコロナ禍の影響が出てやや失速したが、通期では増収を維持して増益となった。
海外CAD/CAMは、半導体分野での需要が好調に推移した韓国の他、ベトナム、欧州等で堅調に推移したが、ASEAN地域はロックダウンの影響を受けて低調となり、通期では前期比微増に止まった。
一方で保守契約・サービスは、更新率も改善しており順調に推移して全体の業績を下支えした。
金型製造事業の売上高は525百万円（同5.7%減）、営業利益は32百万円（同40.6%減）、営業利益率6.3%（同3.7ポイントダウン）となった。
減収に加え、原材料費や輸送コストの上昇等が利益率を大きく押し下げ減益幅が大きくなった。
財政状況は堅固、手元の現金及び預金は27億円超と豊富
2. 財政状況
2021年12月期末の財政状況は、総資産は前期末比393百万円増加して5,365百万円となったが、主な要因は現金及び預金の251百万円増、受取手形及び売掛金（電子記録債権を含む）の24百万円増などであった。
負債合計は前期末比151百万円増加して2,503百万円となったが、主な増加要因は、買掛金38百万円増、前受金15百万円増、退職給付に係る負債49百万円増などであった。
純資産合計は前期末比241百万円増加して2,861百万円となった。
主な増加要因は親会社株主に帰属する当期純利益の計上による利益剰余金の増加151百万円などであった。
3. キャッシュ・フローの状況
2021年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは339百万円の収入であったが、主な収入は税金等調整前当期純利益377百万円、減価償却費48百万円、退職給付に係る負債の増加49百万円、仕入債務の増加33百万円などで、主な支出は受取賃貸料94百万円、売上債権の増加20百万円などであった。
投資活動によるキャッシュ・フローは52百万円の支出であったが、主な支出は有形固定資産の取得23百万円、無形固定資産の取得16百万円などであった。
財務活動によるキャッシュ・フローは62百万円の支出であったが、主な支出は、配当金の支払額67百万円であった。
この結果、期中の現金及び現金同等物は252百万円増加し、2021年12月期末残高は2,720百万円となった。
4. トピック：研究開発部門を新設
既存製品のブラッシュアップ（品質向上）を目的とした従来の研究開発分野に加え、製造業すべてのユーザーに貢献できる「高付加価値商品」「高付加価値機能」の提供を目指した新しい研究開発部門を開設（2021年1月1日付）した。
この研究部門は、北九州学研都市内にある「技術開発交流センター」に設置されたもので、同社の事業領域に関連する研究及び独自技術に関する基礎研究/応用研究を推進する。
長期的な視点からの基礎研究が中心となるため研究成果がすぐに業績に貢献するわけではないが、今後の成果が注目される。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）
1. 2021年12月期の業績概要
C&Gシステムズ (T:6633)の2021年12月期決算は、売上高が3,744百万円（前期比1.6%増）、営業利益が276百万円（同43.9%増）、経常利益が377百万円（同142.4%増）、親会社株主に帰属する当期純利益が218百万円（同262.1%増）となった。
前期がコロナ禍の影響を大きく受けて低調だったこともあり、前期比の伸び率は高くなった。
セグメント別状況では、CAD/CAMシステム等事業の売上高は3,219百万円（前期比2.9%増）、営業利益243百万円（同78.2%増）、営業利益率7.6%（同3.2ポイントアップ）となった。
仕向地別の状況は、国内では前年度はコロナ禍の影響により抑制されていた設備投資が持ち直したことにより上期は比較的堅調に推移した。
下期はコロナ禍の影響が出てやや失速したが、通期では増収を維持して増益となった。
海外CAD/CAMは、半導体分野での需要が好調に推移した韓国の他、ベトナム、欧州等で堅調に推移したが、ASEAN地域はロックダウンの影響を受けて低調となり、通期では前期比微増に止まった。
一方で保守契約・サービスは、更新率も改善しており順調に推移して全体の業績を下支えした。
金型製造事業の売上高は525百万円（同5.7%減）、営業利益は32百万円（同40.6%減）、営業利益率6.3%（同3.7ポイントダウン）となった。
減収に加え、原材料費や輸送コストの上昇等が利益率を大きく押し下げ減益幅が大きくなった。
財政状況は堅固、手元の現金及び預金は27億円超と豊富
2. 財政状況
2021年12月期末の財政状況は、総資産は前期末比393百万円増加して5,365百万円となったが、主な要因は現金及び預金の251百万円増、受取手形及び売掛金（電子記録債権を含む）の24百万円増などであった。
負債合計は前期末比151百万円増加して2,503百万円となったが、主な増加要因は、買掛金38百万円増、前受金15百万円増、退職給付に係る負債49百万円増などであった。
純資産合計は前期末比241百万円増加して2,861百万円となった。
主な増加要因は親会社株主に帰属する当期純利益の計上による利益剰余金の増加151百万円などであった。
3. キャッシュ・フローの状況
2021年12月期の営業活動によるキャッシュ・フローは339百万円の収入であったが、主な収入は税金等調整前当期純利益377百万円、減価償却費48百万円、退職給付に係る負債の増加49百万円、仕入債務の増加33百万円などで、主な支出は受取賃貸料94百万円、売上債権の増加20百万円などであった。
投資活動によるキャッシュ・フローは52百万円の支出であったが、主な支出は有形固定資産の取得23百万円、無形固定資産の取得16百万円などであった。
財務活動によるキャッシュ・フローは62百万円の支出であったが、主な支出は、配当金の支払額67百万円であった。
この結果、期中の現金及び現金同等物は252百万円増加し、2021年12月期末残高は2,720百万円となった。
4. トピック：研究開発部門を新設
既存製品のブラッシュアップ（品質向上）を目的とした従来の研究開発分野に加え、製造業すべてのユーザーに貢献できる「高付加価値商品」「高付加価値機能」の提供を目指した新しい研究開発部門を開設（2021年1月1日付）した。
この研究部門は、北九州学研都市内にある「技術開発交流センター」に設置されたもので、同社の事業領域に関連する研究及び独自技術に関する基礎研究/応用研究を推進する。
長期的な視点からの基礎研究が中心となるため研究成果がすぐに業績に貢献するわけではないが、今後の成果が注目される。
（執筆：フィスコ客員アナリスト 寺島 昇）