[日経平均株価・TOPIX(表)]
日経平均;28189.35;-44.94TOPIX;1966.01;-3.97
[寄り付き概況]
9日の日経平均は44.94円安の28189.35円と5日ぶり反落して取引を開始した。
前日8日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は269.24ドル安の32910.90ドル、ナスダックは88.96ポイント安の12086.27で取引を終了した。
経済協力開発機構(OECD)が世界経済の見通しを大幅に引き下げたことを背景に、成長鈍化を警戒した売りに寄り付き後、下落。
また、10年債利回りが再び3%台に達し、金利の上昇も重しとなった。
さらに、天然ガス、原油価格の上昇でインフレ高進への警戒も強まり、主要株式指数をさらに押し下げた。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなったことに加え、日経平均が昨日までの4日続伸で800円を超す上げとなったことから利益確定売りが出やすかった。
一方、昨日の日経平均が心理的な節目とされた28000円や、上値抵抗線として意識されていた200日移動平均線を一度も下回らずに取引を終えたことで、相場の先高観が強くなり、また、外為市場で1ドル=134円40銭台と昨日15時頃に比べ1円30銭ほど円安・ドル高に振れたことが東京市場の輸出株などの株価下支え要因となり、寄り後、日経平均は上げに転じた。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は5月29日-6月4日に国内株を2週連続で売り越した。
売越額は1222億円だった。
セクター別では、海運業、鉄鋼、電気・ガス業、精密機器、倉庫運輸関連などが値下がり率上位、鉱業、その他製品、石油石炭製品、情報・通信業、輸送用機器などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)、シャープ (TYO:6753)、HOYA (TYO:7741)、日立金 (TYO:5486)、ルネサス (TYO:6723)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、信越化 (TYO:4063)、レーザーテック (TYO:6920)、資生堂 (TYO:4911)、大阪チタ (TYO:5726)、日本製鉄 (TYO:5401)、大阪ガス (TYO:9532)、ファナック (TYO:6954)などが下落。
他方、ソフトバンクG (TYO:9984)、INPEX (TYO:1605)、住友化 (TYO:4005)、東レ (TYO:3402)、任天堂 (TYO:7974)、レノバ (TYO:9519)、川崎重 (TYO:7012)、三菱重 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)、ファーストリテ (TYO:9983)、オリックス (TYO:8591)、トヨタ (TYO:7203)、SUBARU (TYO:7270)、ENEOS (TYO:5020)などが上昇している。
日経平均;28189.35;-44.94TOPIX;1966.01;-3.97
[寄り付き概況]
9日の日経平均は44.94円安の28189.35円と5日ぶり反落して取引を開始した。
前日8日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は269.24ドル安の32910.90ドル、ナスダックは88.96ポイント安の12086.27で取引を終了した。
経済協力開発機構(OECD)が世界経済の見通しを大幅に引き下げたことを背景に、成長鈍化を警戒した売りに寄り付き後、下落。
また、10年債利回りが再び3%台に達し、金利の上昇も重しとなった。
さらに、天然ガス、原油価格の上昇でインフレ高進への警戒も強まり、主要株式指数をさらに押し下げた。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなったことに加え、日経平均が昨日までの4日続伸で800円を超す上げとなったことから利益確定売りが出やすかった。
一方、昨日の日経平均が心理的な節目とされた28000円や、上値抵抗線として意識されていた200日移動平均線を一度も下回らずに取引を終えたことで、相場の先高観が強くなり、また、外為市場で1ドル=134円40銭台と昨日15時頃に比べ1円30銭ほど円安・ドル高に振れたことが東京市場の輸出株などの株価下支え要因となり、寄り後、日経平均は上げに転じた。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況(週間)によると、海外投資家は5月29日-6月4日に国内株を2週連続で売り越した。
売越額は1222億円だった。
セクター別では、海運業、鉄鋼、電気・ガス業、精密機器、倉庫運輸関連などが値下がり率上位、鉱業、その他製品、石油石炭製品、情報・通信業、輸送用機器などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)、シャープ (TYO:6753)、HOYA (TYO:7741)、日立金 (TYO:5486)、ルネサス (TYO:6723)、東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、信越化 (TYO:4063)、レーザーテック (TYO:6920)、資生堂 (TYO:4911)、大阪チタ (TYO:5726)、日本製鉄 (TYO:5401)、大阪ガス (TYO:9532)、ファナック (TYO:6954)などが下落。
他方、ソフトバンクG (TYO:9984)、INPEX (TYO:1605)、住友化 (TYO:4005)、東レ (TYO:3402)、任天堂 (TYO:7974)、レノバ (TYO:9519)、川崎重 (TYO:7012)、三菱重 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)、ファーストリテ (TYO:9983)、オリックス (TYO:8591)、トヨタ (TYO:7203)、SUBARU (TYO:7270)、ENEOS (TYO:5020)などが上昇している。