日経平均は反発、自律反発狙いの買いで28000円回復も25日線超えられず

日経平均は反発。
29日の米株式市場でダウ平均は184ドル安と続落。
米連邦準備制度理事会（FRB）による利上げペースの加速を警戒した売りが継続。
値ごろ感からの買いでダウ平均は一時上昇に転じる場面もあったが、長期金利の上昇を受けたハイテク株の売りが相場の重石になった。
ナスダック総合指数は-1.02％と続落。
日経平均は自律反発狙いの買いから207.76円高と28000円を回復してスタート。
戻り待ちの売りも強く、一時は27944.25円まで上げ幅を縮小したが、切り返すとすぐに28000円を回復。
後場は、ナスダック100先物が上げ幅を広げるなか買い戻しが続き、午後中ごろには28233.80円（354.84円高）まで上げ幅を広げた。
ただ、週末にかけて控える海外の重要指標を前に様子見ムードが強く、25日移動平均線を下回った推移が続いた。


　大引けの日経平均は前日比316.62円高の28195.58円となった。
東証プライム市場の売買高は9億9838万株、売買代金は2兆4564億円だった。
セクターでは鉱業、石油・石炭、陸運を筆頭に全面高となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の84％、対して値下がり銘柄は13％となった。


　個別では、原油先物価格の上昇を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)、ENEOS<
5020>が大幅高。
三菱重工 (TYO:7011)、川崎重工 (TYO:7012)、IHI (TYO:7013)の原発・防衛関連も軒並み高。
三井物産 (TYO:8031)、双日 (TYO:2768)など商社株も総じて上昇。
DOWA (TYO:5714)、日本製鉄 (TYO:5401)などその他の市況関連株も全般高い。
JAL (TYO:9201)が年初来高値を更新し、JR東日本 (TYO:9020)、JR西日本 (TYO:9021)など陸運各社が堅調。
NEC (TYO:6701)は初の自社株買いを発表して大幅高。
レーティング格上げが観測された三井不動産 (TYO:8801)、あいHD (TYO:3076)も大きく上昇した。


　一方、ダブル・スコープ (TYO:6619)、ベイカレント (TYO:6532)、7＆I-HD (TYO:3382)、F&LC (TYO:3563)
が軟調。
森永乳業 (TYO:2264)、カシオ (TYO:6952)、SUMCO (TYO:3436)はレーティング格下げを受けて下落。
新株予約権の発行が嫌気されたダイヤモンドエレク (TYO:6699)は急落した。
コジマ<
7513>は配当権利落ちで処分売りに押された。