日経平均は3日ぶり反落。
19日の米株式市場でダウ平均は99.99ドル安と反落。
企業決算を好感した買いが先行したが、米10年債利回りが4.14%と2008年7月ぶりの高水準にまで上昇したことが嫌気されて下落に転じた。
ナスダック総合指数も−0.85%と反落。
日経平均は275.63円安と27000円を割り込んでスタート。
ナスダック100先物が下げ幅を広げていたことに加え、香港ハンセン指数も大幅安となっていたことで、午前は下げ幅を広げる動きが続いた。
しかし、後場の寄り付き直後に26872.45円(384.93円安)とこの日の高値を付けてからは下げ渋ると、その後、中国当局が新型コロナ対策として実施している入国者の隔離期間の短縮を討議と伝わると、ムードが一変して買い戻しが強まり、午後中ごろには27092.55円(164.83円安)まで回復した。
大引けの日経平均は前日比250.42円安の27006.96円となった。
東証プライム市場の売買高は10億4453万株、売買代金は2兆5453億円だった。
セクターでは精密機器、ガラス・土石、海運が下落率上位となった一方、鉱業、空運、銀行が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の68%、対して値上がり銘柄は27%だった。
個別では、キーエンス (TYO:6861)、SMC (TYO:6273)、HOYA (TYO:7741)、ファーストリテ (TYO:9983)の値がさ株が大きく下落。
東エレク (TYO:8035)、ルネサス (TYO:6723)、アドバンテスト (TYO:6857)の半導体関連の下落率も大きかった。
ベイカレント (TYO:6532)、SHIFT (TYO:3697)などの値がさグロース株が大幅安。
ほか、イビデン (TYO:4062)、ローム (TYO:6963)、京セラ (TYO:6971)などのハイテクが全般軟調だった。
外資証券による新規の売り推奨が観測されたGMOPG (TYO:3769)が大きく下落。
インバウンド関連は、大型主力株は堅調だったが、ソースネクスト (TYO:4344)、オープンドア (TYO:3926)などの中小型株の一角は売られた。
BEENOS (TYO:3328)は、出資先企業が子会社の上場申請取り下げを発表したことが嫌気されて急落した。
ほか、フジクラ<
5803>、イーレックス (TYO:9517)、MSOL (TYO:7033)、Sansan (TYO:4443)などが東証プライム市場の下落率上位に並んだ。
一方、蘭ASMLの好決算を手掛かりにレーザーテック (TYO:6920)が半導体関連の中で逆行高。
関連株の中ではソシオネクスト (TYO:6526)も上昇した。
INPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)のエネルギー関連が大きく上昇。
JAL (TYO:9201)、ANAHD (TYO:9202)、JR西日本 (TYO:9021)、高島屋 (TYO:8233)、三越伊勢丹HD (TYO:3099)、マツキヨココカラ (TYO:3088)などの主力のインバウンド関連が軒並み高。
NTT (TYO:9432)、NTTデータ (TYO:9613)、花王 (TYO:4452)、資生堂 (TYO:4911)、7&I−HD (TYO:3382)などのディフェンシブ系の一角も堅調だった。
良品計画 (TYO:7453)は国内証券の目標株価引き上げを好感して大幅高。
業績予想の上方修正を発表したイントラスト<
7191>、日本光電 (TYO:6849)、イワキポンプ (TYO:6237)も大きく上昇。
日清粉G (TYO:2002)は減損損失を計上も、営業利益予想などは引き上げられ、大幅高となった。
19日の米株式市場でダウ平均は99.99ドル安と反落。
企業決算を好感した買いが先行したが、米10年債利回りが4.14%と2008年7月ぶりの高水準にまで上昇したことが嫌気されて下落に転じた。
ナスダック総合指数も−0.85%と反落。
日経平均は275.63円安と27000円を割り込んでスタート。
ナスダック100先物が下げ幅を広げていたことに加え、香港ハンセン指数も大幅安となっていたことで、午前は下げ幅を広げる動きが続いた。
しかし、後場の寄り付き直後に26872.45円(384.93円安)とこの日の高値を付けてからは下げ渋ると、その後、中国当局が新型コロナ対策として実施している入国者の隔離期間の短縮を討議と伝わると、ムードが一変して買い戻しが強まり、午後中ごろには27092.55円(164.83円安)まで回復した。
大引けの日経平均は前日比250.42円安の27006.96円となった。
東証プライム市場の売買高は10億4453万株、売買代金は2兆5453億円だった。
セクターでは精密機器、ガラス・土石、海運が下落率上位となった一方、鉱業、空運、銀行が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の68%、対して値上がり銘柄は27%だった。
個別では、キーエンス (TYO:6861)、SMC (TYO:6273)、HOYA (TYO:7741)、ファーストリテ (TYO:9983)の値がさ株が大きく下落。
東エレク (TYO:8035)、ルネサス (TYO:6723)、アドバンテスト (TYO:6857)の半導体関連の下落率も大きかった。
ベイカレント (TYO:6532)、SHIFT (TYO:3697)などの値がさグロース株が大幅安。
ほか、イビデン (TYO:4062)、ローム (TYO:6963)、京セラ (TYO:6971)などのハイテクが全般軟調だった。
外資証券による新規の売り推奨が観測されたGMOPG (TYO:3769)が大きく下落。
インバウンド関連は、大型主力株は堅調だったが、ソースネクスト (TYO:4344)、オープンドア (TYO:3926)などの中小型株の一角は売られた。
BEENOS (TYO:3328)は、出資先企業が子会社の上場申請取り下げを発表したことが嫌気されて急落した。
ほか、フジクラ<
5803>、イーレックス (TYO:9517)、MSOL (TYO:7033)、Sansan (TYO:4443)などが東証プライム市場の下落率上位に並んだ。
一方、蘭ASMLの好決算を手掛かりにレーザーテック (TYO:6920)が半導体関連の中で逆行高。
関連株の中ではソシオネクスト (TYO:6526)も上昇した。
INPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)のエネルギー関連が大きく上昇。
JAL (TYO:9201)、ANAHD (TYO:9202)、JR西日本 (TYO:9021)、高島屋 (TYO:8233)、三越伊勢丹HD (TYO:3099)、マツキヨココカラ (TYO:3088)などの主力のインバウンド関連が軒並み高。
NTT (TYO:9432)、NTTデータ (TYO:9613)、花王 (TYO:4452)、資生堂 (TYO:4911)、7&I−HD (TYO:3382)などのディフェンシブ系の一角も堅調だった。
良品計画 (TYO:7453)は国内証券の目標株価引き上げを好感して大幅高。
業績予想の上方修正を発表したイントラスト<
7191>、日本光電 (TYO:6849)、イワキポンプ (TYO:6237)も大きく上昇。
日清粉G (TYO:2002)は減損損失を計上も、営業利益予想などは引き上げられ、大幅高となった。