日経平均は続伸。
5日の米株式市場でダウ平均は482.78ドル安と大幅反落。
ISM非製造業景気指数が予想外に改善したため、長期金利の上昇を警戒した売りが先行。
また、ウォール・ストリート・ジャーナル紙のFedウォッチャーが、ペースは減速も賃金上昇を受けて来年も利上げ継続の可能性が高いことに言及、金利先高観が再燃し一段安となった。
ナスダック総合指数は−1.93％と大幅続落。
米国株安を受けて日経平均は116.34円安からスタート。
一方、為替の円高進行が一服したことや、中国での経済再開への期待感も引き続き投資家心理を改善させ、寄り付き直後からは下げ渋る展開となった。
朝方早い時間帯に上昇転換した後、前引けにかけて上げ幅を広げた。
ただ、今後の米物価指標を見極めたいとの思惑もあり、午後は様子見ムードから膠着感の強い展開となった。
大引けの日経平均は前日比65.47円高の27885.87円となった。
東証プライム市場の売買高は10億1622万株、売買代金は2兆5865億円だった。
セクターでは保険、鉄鋼、その他製品が上昇率上位になった一方、鉱業、精密機器、サービスが下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の39％、対して値下がり銘柄は57％だった。
個別では、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)など半導体関連株が堅調。
為替の円安を受けて三菱自 (TYO:7211)、マツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)
の自動車関連のほか、任天堂 (TYO:7974)、キヤノン (TYO:7751)が大きく上昇。
米長期金利の上昇を背景に第一生命HD (TYO:8750)、T&DHD (TYO:8795)、りそなHD (TYO:8308)など金融も高い。
三菱重工 (TYO:7011)、川崎重工 (TYO:7012)、IHI (TYO:7013)の原発・防衛関連、三井物産 (TYO:8031)、住友商事
(TYO:8053)の商社、日本製鉄 (TYO:5401)、大和工業 (TYO:5444)の鉄鋼なども上昇。
第1四半期決算での定期顧客件数の伸長が評価につながったファーマフーズ (TYO:2929)、業績予想の大幅上方修正と増配を発表したダイコク電機 (TYO:6430)が急伸。
バイオ医薬品の受託生産強化のための投資が伝わっているタカラバイオ (TYO:4974)、月次売上が好感されたクスリのアオキ (TYO:3549)、エービーシー・マート (TYO:2670)も大幅高。
ヤマハ発動機 (TYO:7272)、NTN (TYO:6472)、オルガン (TYO:6368)はレーティング格上げが好感された。
一方、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、日本電産 (TYO:6594)、メルカリ (TYO:4385)、リクルートHD (TYO:6098)、HOYA (TYO:7741)、エムスリー (TYO:2413)、ZHD (TYO:4689)などのハイテク・グロース株が総じて軟調。
円安デメリットが意識されたニトリHD (TYO:9843)は大きく下落。
東証プライム市場の値下がり率上位にはMSOL (TYO:7033)、SREHD (TYO:2980)、ギフティ (TYO:4449)、マネーフォワード (TYO:3994)、Sansan (TYO:4443)などの中小型グロース株が多く入った。
ほか、サッカーワールドカップでの日本の敗退を受けてサイバーAG (TYO:4751)、ハブ<
3030>など関連株が大きく下落した。
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5日の米株式市場でダウ平均は482.78ドル安と大幅反落。
ISM非製造業景気指数が予想外に改善したため、長期金利の上昇を警戒した売りが先行。
また、ウォール・ストリート・ジャーナル紙のFedウォッチャーが、ペースは減速も賃金上昇を受けて来年も利上げ継続の可能性が高いことに言及、金利先高観が再燃し一段安となった。
ナスダック総合指数は−1.93％と大幅続落。
米国株安を受けて日経平均は116.34円安からスタート。
一方、為替の円高進行が一服したことや、中国での経済再開への期待感も引き続き投資家心理を改善させ、寄り付き直後からは下げ渋る展開となった。
朝方早い時間帯に上昇転換した後、前引けにかけて上げ幅を広げた。
ただ、今後の米物価指標を見極めたいとの思惑もあり、午後は様子見ムードから膠着感の強い展開となった。
大引けの日経平均は前日比65.47円高の27885.87円となった。
東証プライム市場の売買高は10億1622万株、売買代金は2兆5865億円だった。
セクターでは保険、鉄鋼、その他製品が上昇率上位になった一方、鉱業、精密機器、サービスが下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の39％、対して値下がり銘柄は57％だった。
個別では、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)など半導体関連株が堅調。
為替の円安を受けて三菱自 (TYO:7211)、マツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)
の自動車関連のほか、任天堂 (TYO:7974)、キヤノン (TYO:7751)が大きく上昇。
米長期金利の上昇を背景に第一生命HD (TYO:8750)、T&DHD (TYO:8795)、りそなHD (TYO:8308)など金融も高い。
三菱重工 (TYO:7011)、川崎重工 (TYO:7012)、IHI (TYO:7013)の原発・防衛関連、三井物産 (TYO:8031)、住友商事
(TYO:8053)の商社、日本製鉄 (TYO:5401)、大和工業 (TYO:5444)の鉄鋼なども上昇。
第1四半期決算での定期顧客件数の伸長が評価につながったファーマフーズ (TYO:2929)、業績予想の大幅上方修正と増配を発表したダイコク電機 (TYO:6430)が急伸。
バイオ医薬品の受託生産強化のための投資が伝わっているタカラバイオ (TYO:4974)、月次売上が好感されたクスリのアオキ (TYO:3549)、エービーシー・マート (TYO:2670)も大幅高。
ヤマハ発動機 (TYO:7272)、NTN (TYO:6472)、オルガン (TYO:6368)はレーティング格上げが好感された。
一方、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、日本電産 (TYO:6594)、メルカリ (TYO:4385)、リクルートHD (TYO:6098)、HOYA (TYO:7741)、エムスリー (TYO:2413)、ZHD (TYO:4689)などのハイテク・グロース株が総じて軟調。
円安デメリットが意識されたニトリHD (TYO:9843)は大きく下落。
東証プライム市場の値下がり率上位にはMSOL (TYO:7033)、SREHD (TYO:2980)、ギフティ (TYO:4449)、マネーフォワード (TYO:3994)、Sansan (TYO:4443)などの中小型グロース株が多く入った。
ほか、サッカーワールドカップでの日本の敗退を受けてサイバーAG (TYO:4751)、ハブ<
3030>など関連株が大きく下落した。
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