日経平均は続伸。
先週末20日の米株式市場でNYダウは4日ぶり反発。
取引開始時点では売りが先行したが、12月中古住宅販売件数が低水準となり利上げ観測が後退し、上昇に転じた。
また、タカ派として知られる米連邦準備理事会（FRB）のウォラー理事が次回会合での利上げ幅を0.25ポイントへ縮小することを支持したこともあり、主要株価指数は上げ幅を拡大して終了した。
米株高を受けた今日の東京市場は買いが先行し、日経平均は326.68円高からスタート。
先週末の米市場でナスダック総合指数が2.66％
上昇、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3.11％上昇とダウ平均（1.00％上昇）より上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株に資金が向かいやすく、株価支援要因となった。
大引けの日経平均は前日比352.51円高の26906.04円となった。
東証プライムの売買高は9億7748万株、売買代金は2兆3190億円だった。
セクターでは鉄鋼、機械、化学などが上昇。
一方、電気・ガス業、保険業が下落した。
東証プライムの値上がり銘柄は全体の85％、対して値下がり銘柄は12％となった。
個別では、ベイカレント (TYO:6532)、レーザーテック (TYO:6920)、大阪チタ (TYO:5726)、邦チタニウム (TYO:5727)、キーエンス (TYO:6861)、東エレク (TYO:8035)、SMC (TYO:6273)、信越化 (TYO:4063)、OLC (TYO:4661)、村田製 (TYO:6981)、ファナック (TYO:6954)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)が高く、東エレク (TYO:8035)など半導体関連株、日本製鉄 (TYO:5401)など鉄鋼株、日産化 (TYO:4021)など化学株、アマダ (TYO:6113)など機械株、安川電 (TYO:6506)など電機株、出光興産 (TYO:5019)
など石油株が上げた。
個別の材料では、22年12月期業績見込みを上方修正したモバファク (TYO:3912)、第3四半期累計の営業利益が46.2％増となった東製鉄 (TYO:5423)、小売企業の脱炭素に向けた取り組みを支援すると報じられたサイバー (TYO:4751)、政府が未就園児を預かる事業への支援を始めるとの報道が手掛かりとなったテノ． (TYO:7037)、タイに進出すると報じられたニトリHD (TYO:9843)などが物色された。
一方、エーザイ (TYO:4523)、東電力HD (TYO:9501)が安く、個別の材料では、23年2月期業績予想を下方修正したリソー教育 (TYO:4714)、東証プライム以外では、第3四半期累計の営業利益が前年同期比82.3％増だが上半期の同2.9倍から伸び率が鈍化したゲンダイAG (TYO:2411)、株式売出しを発表したイオン北海道 (TYO:7512)、23年3月期業績予想を下方修正したフォースタ (TYO:7089)、代表取締役副社長執行役員COOの辻村明広氏が辞任すると発表したサンバイオ (TYO:4592)が軟調な展開となった。
先週末20日の米株式市場でNYダウは4日ぶり反発。
取引開始時点では売りが先行したが、12月中古住宅販売件数が低水準となり利上げ観測が後退し、上昇に転じた。
また、タカ派として知られる米連邦準備理事会（FRB）のウォラー理事が次回会合での利上げ幅を0.25ポイントへ縮小することを支持したこともあり、主要株価指数は上げ幅を拡大して終了した。
米株高を受けた今日の東京市場は買いが先行し、日経平均は326.68円高からスタート。
先週末の米市場でナスダック総合指数が2.66％
上昇、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が3.11％上昇とダウ平均（1.00％上昇）より上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株に資金が向かいやすく、株価支援要因となった。
大引けの日経平均は前日比352.51円高の26906.04円となった。
東証プライムの売買高は9億7748万株、売買代金は2兆3190億円だった。
セクターでは鉄鋼、機械、化学などが上昇。
一方、電気・ガス業、保険業が下落した。
東証プライムの値上がり銘柄は全体の85％、対して値下がり銘柄は12％となった。
個別では、ベイカレント (TYO:6532)、レーザーテック (TYO:6920)、大阪チタ (TYO:5726)、邦チタニウム (TYO:5727)、キーエンス (TYO:6861)、東エレク (TYO:8035)、SMC (TYO:6273)、信越化 (TYO:4063)、OLC (TYO:4661)、村田製 (TYO:6981)、ファナック (TYO:6954)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ファーストリテ (TYO:9983)が高く、東エレク (TYO:8035)など半導体関連株、日本製鉄 (TYO:5401)など鉄鋼株、日産化 (TYO:4021)など化学株、アマダ (TYO:6113)など機械株、安川電 (TYO:6506)など電機株、出光興産 (TYO:5019)
など石油株が上げた。
個別の材料では、22年12月期業績見込みを上方修正したモバファク (TYO:3912)、第3四半期累計の営業利益が46.2％増となった東製鉄 (TYO:5423)、小売企業の脱炭素に向けた取り組みを支援すると報じられたサイバー (TYO:4751)、政府が未就園児を預かる事業への支援を始めるとの報道が手掛かりとなったテノ． (TYO:7037)、タイに進出すると報じられたニトリHD (TYO:9843)などが物色された。
一方、エーザイ (TYO:4523)、東電力HD (TYO:9501)が安く、個別の材料では、23年2月期業績予想を下方修正したリソー教育 (TYO:4714)、東証プライム以外では、第3四半期累計の営業利益が前年同期比82.3％増だが上半期の同2.9倍から伸び率が鈍化したゲンダイAG (TYO:2411)、株式売出しを発表したイオン北海道 (TYO:7512)、23年3月期業績予想を下方修正したフォースタ (TYO:7089)、代表取締役副社長執行役員COOの辻村明広氏が辞任すると発表したサンバイオ (TYO:4592)が軟調な展開となった。