(TYO:6758) ソニーG 12200 +710大幅続伸。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は4287億円で前年同期比7.8％減となったが、市場予想は400億円強上回った。
また、通期予想は従来の1兆1600億円から1兆1800億円に上方修正。
懸念されていたゲーム&ネットワークサービス、イメージング&センシング・ソリューションの主力2事業が大幅増益と好調、上方修正値はコンセンサス並みだが、ストレートに評価の動きが強まった。
(TYO:6981) 村田製 7691 +201大幅続伸。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は773億円で前年同期比32.2％減、市場予想を200億円強下回った。
通期予想も従来の3800億円から2950億円に再度の下方修正。
生産減少や為替円高、値下げなどが下振れ要因としている。
ただ、足元で目線は大きく下がってきていたとみられ、MLCCの売上は1-3月期がボトムになるとの見方も強く、目先の悪材料出尽くし感が先行した形に。
(TYO:6752) パナHD 1153 -37大幅続落。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は845億円で前年同期比15.8％増となり、市場予想を100億円強下回っている。
エナジー事業が大幅減益となった。
通期予想は従来の3200億円から2800億円、前期比21.7％減に下方修正。
インダストリー、エナジー事業などが減額されている。
(TYO:4689) ZHD 420.1 +45.7急伸。
前日に第3四半期決算、並びに、ヤフー、LINEとの合併方針を発表。
経営体制の刷新は市場の期待よりも早いタイミングと評価され、今後の経営スピードの加速化が期待された。
一方、10-12月期調整後EBITDAは935億円で前年同期比4.5％減となったが、子会社化したPayPayを除けば前年並みを確保。
通期では3315億円の見通しと、従来予想の下限水準としているが、あく抜け感につながった。
(TYO:9201) JAL 2599 -97大幅続落。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期のEBITDAは343億円で前年同期比658億円の改善となった。
国内線、国際線ともに旅客需要の回復が続く形に。
ただ、通期予想は従来の800億円から500億円、前期比では2895億円の改善となるが、下方修正した。
国内線、国際線ともに回復ペースが想定よりも緩慢となっているもよう。
なお、3期ぶりの復配を発表しているものの想定線と捉えられた。
(TYO:4091) 日本酸素HD 2254 +158大幅反発。
前日に第3四半期決算を発表、累計コア営業利益は875億円で前年同期比14.7％増となっている。
10-12月期は314億円で7-9月期の259億円からは大幅な増益となる形に。
米国や欧州州事業の利益が順調に拡大する状況となっている。
半導体向け特殊ガスの先行き懸念などが先行していたとみられ、好決算を受けて買い安心感が先行する展開のようだ。
(TYO:9766) コナミG 6070 -170大幅続落。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は121億円で前年同期比42.8％減、市場コンセンサスを100億円程度下回った。
一過性の費用計上があったほか、販促費用や開発資産の償却費などが重しとなった。
通期計画も従来の765億円から425億円、前期比42.9％減に下方修正。
一部タイトルの収益計画を見直したことが主因。
下振れは想定線だったが、修正幅は想定以上と捉えられている。
(TYO:7211) 三菱自 486 -19大幅続落。
前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は691億円で前年同期比2.2倍の水準となり、市場予想を160億円ほど上回る着地となった。
北米セグメントの好調がけん引役に。
ただ、為替の影響が大きく、ストレートにポジティブには捉えられていない。
第3四半期累計では1537億円だが、通期予想の1700億円は据え置き。
1-3月期に収益水準が大きく鈍化するとの見方もネガティブ視へ。
(TYO:6641) 日新電 1686 +300ストップ高比例配分。
親会社である住友電工が、同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表。
同社では賛同の意見を表明しており、TOB価格の1700円にサヤ寄せを目指す動きとなっている。
TOB価格は前日終値に対して22.7％のアップ率となっている。
TOB期間は2月3日から3月22日まで。
なお、住友電工とは同社のほかに、テクノアソシエの完全子会社化も発表している。
(TYO:6472) NTN 295 +33急伸。
前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は60億円で、85億円程度の市場予想を下振れた。
物流混乱によるコスト増で自動車関連分野が伸び悩んだ。
通期予想は前期比3.8倍の260億円を据え置き。
自動車は下方修正も産業機械と補修分野が上振れるもよう。
また、24年3月期営業益は390-420億円の水準が目標とあらためて示されているもようで、ポジティブに受け止められた。