*15:39JST 日経平均は大幅続落、米長期金利の上昇を警戒し一時400円超安
日経平均は大幅続落。
20日の米株式市場でダウ平均は697.10ドル安と大幅反落。
主要小売企業の冴えない決算が嫌気された。
また、米2月サービス業購買担当者景気指数
（PMI）が予想以上に改善したことで利上げ長期化観測が強まり、年初来の水準まで上昇した米長期金利がさらなる売り圧力となった。
ナスダック総合指数は－2.50％と大幅に3日続落。
米株安を引き継いで日経平均は207.11円安からスタート。
心理的な節目の27500円や75日移動平均線を下放れたことで売りが加速する中、前場後半には一時27046.08円（427.02円安）まで下げ幅を拡大。
一方、27000円が近づいたところからは買い戻しや押し目買いが入り、前引けにかけては下げ渋った。
国内は明日が祝日で休場となるほか、今晩には米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の公表も控えていることから、午後は模様眺めが続いた。
大引けの日経平均は前日比368.78円安の27104.32円となった。
東証プライム市場の売買高は12億199万株、売買代金は2兆8131億円だった。
セクターでは電気機器、繊維製品、電気・ガスを筆頭にほぼ全面安となった。
一方、海運、医薬品のみが上昇となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の76％、対して値上がり銘柄は20％だった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス<
6861>、村田製 (TYO:6981)、TDK (TYO:6762)などのハイテク株が大きく下落。
メルカリ (TYO:4385)、リクルートHD (TYO:6098)、SHIFT (TYO:3697)、ラクス (TYO:3923)、ギフティ (TYO:4449)、インソース (TYO:6200)などグロース株も全般下落。
為替の円安基調は保たれているが、景気減速懸念からトヨタ自 (TYO:7203)、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)などの自動車も安い。
住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)、JFEHD (TYO:5411)、大同特殊鋼 (TYO:5471)、INPEX (TYO:1605)、ENEOS (TYO:5020)、三井物産 (TYO:8031)、丸紅 (TYO:8002)など、直近堅調だったバリュー（割安）・高配当利回り株も売り優勢。
日本郵政 (TYO:6178)による株式売却が報じられたゆうちょ銀行 (TYO:7182)や、レーティング格下げが観測されたT&DHD (TYO:8795)、住友林業 (TYO:1911)、小野薬品 (TYO:4528)、業績予想を下方修正したコナカ (TYO:7494)なども大きく下落。
カルビー (TYO:2229)は前日に開催された成長戦略説明会での内容が期待に届かなかったようで売られた。
マキタ (TYO:6586)は米ホーム・デポの弱い決算から連想売りが広がり急落。
一方、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運が高い。
ディスコ (TYO:6146)、アドテスト (TYO:6857)はハイテク株安のなか、日本製鉄 (TYO:5401)は鉄鋼株安のなか、それぞれ逆行高。
ほか、アサヒGHD (TYO:2502)、キリンHD (TYO:2503)、第一三共 (TYO:4568)などが上昇。
自社株買いを発表したノジマ (TYO:7419)が買われ、東証スタンダード市場では、公募増資による投資拡大や増配が評価されたフルハシEPO (TYO:9221)がストップ高となった。
20日の米株式市場でダウ平均は697.10ドル安と大幅反落。
主要小売企業の冴えない決算が嫌気された。
また、米2月サービス業購買担当者景気指数
（PMI）が予想以上に改善したことで利上げ長期化観測が強まり、年初来の水準まで上昇した米長期金利がさらなる売り圧力となった。
ナスダック総合指数は－2.50％と大幅に3日続落。
米株安を引き継いで日経平均は207.11円安からスタート。
心理的な節目の27500円や75日移動平均線を下放れたことで売りが加速する中、前場後半には一時27046.08円（427.02円安）まで下げ幅を拡大。
一方、27000円が近づいたところからは買い戻しや押し目買いが入り、前引けにかけては下げ渋った。
国内は明日が祝日で休場となるほか、今晩には米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の公表も控えていることから、午後は模様眺めが続いた。
大引けの日経平均は前日比368.78円安の27104.32円となった。
東証プライム市場の売買高は12億199万株、売買代金は2兆8131億円だった。
セクターでは電気機器、繊維製品、電気・ガスを筆頭にほぼ全面安となった。
一方、海運、医薬品のみが上昇となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の76％、対して値上がり銘柄は20％だった。
個別では、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス<
6861>、村田製 (TYO:6981)、TDK (TYO:6762)などのハイテク株が大きく下落。
メルカリ (TYO:4385)、リクルートHD (TYO:6098)、SHIFT (TYO:3697)、ラクス (TYO:3923)、ギフティ (TYO:4449)、インソース (TYO:6200)などグロース株も全般下落。
為替の円安基調は保たれているが、景気減速懸念からトヨタ自 (TYO:7203)、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)などの自動車も安い。
住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)、JFEHD (TYO:5411)、大同特殊鋼 (TYO:5471)、INPEX (TYO:1605)、ENEOS (TYO:5020)、三井物産 (TYO:8031)、丸紅 (TYO:8002)など、直近堅調だったバリュー（割安）・高配当利回り株も売り優勢。
日本郵政 (TYO:6178)による株式売却が報じられたゆうちょ銀行 (TYO:7182)や、レーティング格下げが観測されたT&DHD (TYO:8795)、住友林業 (TYO:1911)、小野薬品 (TYO:4528)、業績予想を下方修正したコナカ (TYO:7494)なども大きく下落。
カルビー (TYO:2229)は前日に開催された成長戦略説明会での内容が期待に届かなかったようで売られた。
マキタ (TYO:6586)は米ホーム・デポの弱い決算から連想売りが広がり急落。
一方、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運が高い。
ディスコ (TYO:6146)、アドテスト (TYO:6857)はハイテク株安のなか、日本製鉄 (TYO:5401)は鉄鋼株安のなか、それぞれ逆行高。
ほか、アサヒGHD (TYO:2502)、キリンHD (TYO:2503)、第一三共 (TYO:4568)などが上昇。
自社株買いを発表したノジマ (TYO:7419)が買われ、東証スタンダード市場では、公募増資による投資拡大や増配が評価されたフルハシEPO (TYO:9221)がストップ高となった。