*15:36JST 日経平均は3日ぶり大幅反発、米金利高一服と日銀イベント消化で買い戻し
日経平均は3日ぶり大幅反発。
22、23日の米株式市場でダウ平均は84.50ドル安、108.82ドル高ともみ合い。
米連銀総裁のタカ派発言や米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の内容が重しとなったが、半導体エヌビディアの好決算や米金利の低下が投資家心理を改善させた。
ナスダック総合指数は＋0.13％、＋0.72％と続伸。
祝日明けの日経平均は40.4円高からスタート。
米長期金利の上昇一服やハイテク株高を支援要因に寄り付きから買い戻しが先行した。
また、午前に衆議院で行われた次期日本銀行総裁候補の植田和男氏の所信聴取の内容が総じて金融緩和の修正に慎重なものになったことも安心感を誘い、一段と買い戻しが進展、午前中ごろには日経平均は27465.90円（361.58円高）まで上昇した。
一方、心理的な節目の27500円を手前に上昇一服となると、午後は膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比349.16円高の27453.48円となった。
東証プライム市場の売買高は12億3456万株、売買代金は3兆340億円だった。
セクターでは海運、電気機器、不動産が上昇率上位となった一方、銀行、医薬品、鉄鋼が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の73％、対して値下がり銘柄は24％だった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の大幅高を受けて東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)などが急伸。
太陽誘電 (TYO:6976)、イビデン (TYO:4062)、TDK (TYO:6762)、SMC (TYO:6273)などハイテク株も全般上昇。
植田氏の所信聴取を無難に消化したことで三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)、東京建物 (TYO:8804)の不動産に買い戻しが強まった。
郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)など輸送用機器も高い。
レーティング格上げを材料にガンホー (TYO:3765)、三菱ケミＧ (TYO:4188)、セイノーHD (TYO:9076)などが大幅高。
オークマ (TYO:6103)は自社株買い、神戸物産 (TYO:3038)は月次動向を受けたあく抜け感でそれぞれ買われた。
大幅増配を発表したスターティア (TYO:3393)、大量保有報告書が材料視された旭ダイヤ (TYO:6140)は急伸した。
一方、植田氏の所信聴取で緩和修正への思惑が後退したため、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)の銀行が利益確定売りに押された。
日本製鉄 (TYO:5401)、JFEHD (TYO:5411)、日本冶金工 (TYO:5480)の鉄鋼、INPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)の鉱業、三菱商事 (TYO:8058)、住友商事 (TYO:8053)の商社、住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)の非鉄金属など、バリュー（割安）・高配当利回り銘柄の一角が軟調。
武田薬 (TYO:4502)、第一三共 (TYO:4568)、中外製薬 (TYO:4519)の医薬品、東洋水産 (TYO:2875)、日清食HD (TYO:2897)、ヤクルト<
2267>の食料品など、ディフェンシブ系の一角も冴えない。
東証プライム市場の値下がり率上位にはメドピア (TYO:6095)、鎌倉新書 (TYO:6184)、インフォマート (TYO:2492)、インソース<
6200>など中小型グロース（成長）株が散見された。
22、23日の米株式市場でダウ平均は84.50ドル安、108.82ドル高ともみ合い。
米連銀総裁のタカ派発言や米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録の内容が重しとなったが、半導体エヌビディアの好決算や米金利の低下が投資家心理を改善させた。
ナスダック総合指数は＋0.13％、＋0.72％と続伸。
祝日明けの日経平均は40.4円高からスタート。
米長期金利の上昇一服やハイテク株高を支援要因に寄り付きから買い戻しが先行した。
また、午前に衆議院で行われた次期日本銀行総裁候補の植田和男氏の所信聴取の内容が総じて金融緩和の修正に慎重なものになったことも安心感を誘い、一段と買い戻しが進展、午前中ごろには日経平均は27465.90円（361.58円高）まで上昇した。
一方、心理的な節目の27500円を手前に上昇一服となると、午後は膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比349.16円高の27453.48円となった。
東証プライム市場の売買高は12億3456万株、売買代金は3兆340億円だった。
セクターでは海運、電気機器、不動産が上昇率上位となった一方、銀行、医薬品、鉄鋼が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の73％、対して値下がり銘柄は24％だった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の大幅高を受けて東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)などが急伸。
太陽誘電 (TYO:6976)、イビデン (TYO:4062)、TDK (TYO:6762)、SMC (TYO:6273)などハイテク株も全般上昇。
植田氏の所信聴取を無難に消化したことで三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)、東京建物 (TYO:8804)の不動産に買い戻しが強まった。
郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)、SUBARU (TYO:7270)など輸送用機器も高い。
レーティング格上げを材料にガンホー (TYO:3765)、三菱ケミＧ (TYO:4188)、セイノーHD (TYO:9076)などが大幅高。
オークマ (TYO:6103)は自社株買い、神戸物産 (TYO:3038)は月次動向を受けたあく抜け感でそれぞれ買われた。
大幅増配を発表したスターティア (TYO:3393)、大量保有報告書が材料視された旭ダイヤ (TYO:6140)は急伸した。
一方、植田氏の所信聴取で緩和修正への思惑が後退したため、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)の銀行が利益確定売りに押された。
日本製鉄 (TYO:5401)、JFEHD (TYO:5411)、日本冶金工 (TYO:5480)の鉄鋼、INPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)の鉱業、三菱商事 (TYO:8058)、住友商事 (TYO:8053)の商社、住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)の非鉄金属など、バリュー（割安）・高配当利回り銘柄の一角が軟調。
武田薬 (TYO:4502)、第一三共 (TYO:4568)、中外製薬 (TYO:4519)の医薬品、東洋水産 (TYO:2875)、日清食HD (TYO:2897)、ヤクルト<
2267>の食料品など、ディフェンシブ系の一角も冴えない。
東証プライム市場の値下がり率上位にはメドピア (TYO:6095)、鎌倉新書 (TYO:6184)、インフォマート (TYO:2492)、インソース<
6200>など中小型グロース（成長）株が散見された。