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DDHD、光陽社、東京衡機など

発行済 2023-04-24 15:20
更新済 2023-04-24 15:30
© Reuters.

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(TYO:4519) 中外薬 3397 +115大幅続伸。
モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「イコールウェイト」から
「オーバーウェイト」に、目標株価も4000円から4480円に引き上げた。
Orforglipron、Crovalimabなど4つの新薬が浮上中で、合計するとHemlibraに見劣りしないほどの業績インパクトを持つと分析する。
4新薬ともに23-24年にかけて、フェーズ3の結果発表や認可が期待できると。


(TYO:9202) ANA 2957.5 +106.5大幅反発。
先週末に業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の950億円から1200億円に引き上げ、コンセンサスは会社計画をやや上回る水準であったため、想定以上の上振れと評価されているもよう。
2月に公表している中期計画では、24年3月期1200億円を目標にしいたが、前倒しでの達成となる形に。
国際線旅客収入が堅調な推移であったほか、コストの抑制効果も寄与したもよう。


(TYO:5423) 東製鉄 1360 -81大幅反落。
先週末に23年3月期の決算を発表、営業利益は381億円で前期比19.8%増となり、従来計画の410億円を下振れる着地に。
販売単価下落やスクラップ価格の上昇でマージンが悪化、1-3月期は49億円で前年同期比46.3%減に。
また、24年3月期は300億円で前期比21.2%減の見通しとし、320億円程度の市場コンセンサスを下振れ。
スプレッドの悪化やコストの上昇を見込んでいるもよう。


(TYO:7545) 西松屋チェ 1615 -33急反落。
先週末に4月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比1.7%減となり、3カ月ぶりのマイナスに転じている。
客単価が同2.8%上昇した一方、客数が同4.4%減少している。
春物衣料や育児・服飾雑貨の売上高は好調に推移したものの、期間の後半に前年と比較して気温の低い日が多く、夏物衣料の売上高が前年を下回ったもよう。


(TYO:4714) リソー教育 305 -13大幅続落。
先週末に配当方針の変更、並びに未定としていた今期の配当計画を発表。

これまで「株主還元率100%」を実施してきたが、今後は配当性向50%以上を目途として検討・実施することを基本方針にするという。
一定の内部留保も検討する必要があるとの判断のようだ。
これに伴い、24年2月期年間配当金は前期比6円減配となる10円としている。
なお、新中計を策定し、26年2月期営業利益40億円を計画している。


(TYO:3073) DDHD 1190 +126急伸。
先週末に3カ年の中期経営計画を発表している。
業績目標として、連結売上高400億円、連結営業利益28億円、ROE20%以上などを掲げている。
23年2月期実績は売上高が322億円、営業利益が4.7億円であり、今後の大幅な収益改善計画にポジティブなインパクトが先行。
23年2月期決算発表以降、株価は大きく上昇しているものの、一段の株高要因につながっている。


(TYO:3321) ミタチ 1359 +80大幅続伸。
創業50周年記念配当の実施、それに伴う配当金の引き上げを先週末に発表している。
期末に記念配当10円を実施、5月末配当金は従来計画の25円から35円に引き上げるとしている。
年間配当金は前期比25円増配の65円となる。
先週末終値ベースでの配当利回りは5.1%の水準に高まり、利回り妙味が高まっているもよう。
また、増配の実施は足元の業績動向に対する自信とも受け止められているようだ。


(TYO:6360) 東自機 2309 +400ストップ高比例配分。
先週末に23年3月期の業績上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の5.5億円から9.8億円、前期比2.6倍にまで引き上げ。
生産機械事業において海外特定顧客向けの受注が大幅に増加していることから、想定を上回る売上高となる見通しのもよう。
第3四半期までの営業利益は3.5億円、前年同期比68.4%増であったことから、期待以上の大幅上方修正となる形に。


(TYO:7946) 光陽社 1800 +130大幅続伸で年初来高値を更新。
先週末に23年3月期の業績上方修正を発表している。
経常利益は従来予想の50百万円から87百万円、前期比5倍超の水準に引き上げ。
カーボンオフセット関連の売上が好調だったほか、営業外収益で雇用調整助成金22百万円を計上しているもよう。
なお、営業利益も小幅に上方修正しており、19年3月期以来の営業黒字化達成が改めて確認される状況にも。


(TYO:7719) 東京衡機 292 +80ストップ高比例配分。
CAEソフトウェアの開発およびその受託解析・開発業務を行っている理研発のベンチャー企業、先端力学シミュレーション研究所と業務提携契約を締結すると発表している。
現実空間の試験機の製造・販売と、サイバー空間の CAEソフトウェア開発というそれぞれの強みを活かし、新規の収益機会の創出や事業の開発を行っていくことが目的。
今後の業績向上につながるとの期待感が先行の展開に。

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