海外機関投資家はこのほど、2016年の中国本土・香港株式市場の見通しについて、中国の大気汚染のように不透明感が強まるとの見方を示した。 中国経済の中で問題とされている鉄鋼・石炭・アルミなどの資源セクターについて、負債増や利益率の減少など共同の問題に直面しており、本来なら清算されてもおかしくないと指摘された。
ただ、一部の地方政府が急速な景気減速や社会の不安定を避けるため、これら産業への支援を継続しており、これが中国経済および株式市場を圧迫すると警告した。
一方、電子商取引などIT産業や医療、環境などのセクターについて、需要がこれから一段と伸びるため、ポジティブな見方は示されている。