日経平均は反落。 27日の米国市場では、連邦公開市場委員会（FOMC）声明が3月利上げ観測を後退させる内容ではなかったことが嫌気され、NYダウは222ドル安となった。
こうした流れを受けて日経平均は104円安からスタートすると、時間外取引で原油価格が下落したことから一時221円安まで下げ幅を広げた。
その後原油価格が下げ渋ったことや、為替相場が円安方向に振れたことなどを受けてプラスに切り返す場面もあったが、明日の日本銀行・金融政策決定会合の結果発表を控え、17100円を挟んだもみ合いとなった。
大引けの日経平均は前日比122.47円安の17041.45円となった。
東証1部の売買高は21億4539万株、売買代金は2兆3772億円だった。
業種別では、鉄鋼、鉱業、海運業が下落率上位だった。
一方、水産・農林業、食料品、空運業が上昇率上位だった。
個別では、ソフトバンクグ (T:9984)、三菱ＵＦＪ (T:8306)、ファーストリテ (T:9983)、三井住友 (T:8316)、ホンダ (T:7267)などが軟調。
ソニー (T:6758)は5％超の下落。
電子部品関連の下げが目立ち、村田製 (T:6981)やＴＤＫ (T:6762)は6％超の下落に。
また、今期業績予想を下方修正したアルプス電 (T:6770)が急落し、日本航空電子 (T:6807)、ＯＢＣ (T:4733)などとともに東証1部下落率上位となった。
一方、トヨタ自 (T:7203)がプラスを確保したほか、ＮＴＴ (T:9432)、ＪＴ (T:2914)、花王 (T:4452)、ＮＴＴドコモ (T:9437)などが堅調。
前日決算発表のアドバンテス (T:6857)と日立化成 (T:4217)がともに13％超の上昇。
テーマ株ではさくら {{|0:}}が大幅続伸した。
また、ベリサーブ (T:3724)、オルトプラス (T:3672)、ｅｎｉｓｈ (T:3667)、ヨコオ (T:6800)、スターティア (T:3393)、サイバネット (T:4312)がストップ高となった。