10日の東京市場は、利食い優勢の展開になろう。 9日の米国市場では、経済協力開発機構（OECD）による世界経済見通しの引き下げが嫌気され、NYダウ、ナスダックともに下落。
シカゴ日経225先物清算値は大阪比185円安の19435円だった。
この流れを引き継ぐ格好から、利益確定の流れが先行しよう。
もっとも、OECDの成長率引き下げは、新興国経済の急激な減速が主な理由であり、想定されていた面もあろう。
そのため、足元の急ピッチなリバウンドに対する利益確定の流れがあったとしても、下を売り込む流れにはなり難いであろう。
売り一巡後は26週線が位置する19500円処での底堅さが意識される展開が期待される。
また、OECDは日本の成長率見通しを0.1pt下げているが、これにより改めて日銀による追加緩和政策への期待感も高まる格好になりそうだ。
物色の流れは決算を手掛かりとした循環のほか、直近で利食いから一服をみせている郵政グループ3社に対する押し目狙いの動き。
その他、米アップルは9日、タブレット型端末「iPad」の大型版「iPad Pro」を今週発売すると発表した。
電子部品やタッチパネル関連などへの物色が意識されよう。
スウェーデンのエリクソンと米シスコシステムズによる包括提携が伝えられており、通信機器関連の再編思惑なども材料視されよう。