理研計器 (TOKYO:7734)はガス検知器、ガス警報器のパイオニア。
可燃性ガス、酸欠事故防止用ガス、毒性ガス、複合ガス等の検知および警報器のほか、環境測定用各種測定器等を手掛けている。
同社製品は、エレクトロニクス産業、消防/レスキュー、石油精製/石油化学産業、研究所/大学、建設業界、火山/温泉、鉄鋼業界、航空/宇宙、海運/造船、食品業界など幅広い業種において活躍。
100種類にのぼるガス検知・環境測定製品を扱う。
機種分類別では、定置型ガス検知警報機器の2015年3月期時点での売上高構成比は62.7%。
システムコンポーネントの「マルチガス検知警報器」「毒性ガス検知警報器」は、半導体・液晶関連業界を中心とした設備投資の回復等により増収。
可搬型ガス検知警報機器の売上高構成比は32.6%。
鉄鋼・石油業界向け「ポータブル型複合ガス検知器」は、安全・保安意識の高まりによる需要に支えられ増収。
その他測定機器の売上高構成比は4.7%となり、「光波干渉式ガス濃度計」、「表面分析装置」などを手掛けている。
足元の業績では、2016年3月期第1四半期(15年4-6月)決算は、売上高が前年同期比12.6%増の53.15億円、営業利益が同21.4%増の7.35億円、経常利益が同27.6%増の8.48億円、四半期純利益が同30.1%増の5.93億円だった。
16年3月期通期については、売上高が前期比6.0%増の226.10億円、営業利益が同0.4%増の33.80億円、経常利益が同5.7%減の36.00億円、純利益が同6.8%減の25.10億円を見込んでいる。
可燃性ガス、酸欠事故防止用ガス、毒性ガス、複合ガス等の検知および警報器のほか、環境測定用各種測定器等を手掛けている。
同社製品は、エレクトロニクス産業、消防/レスキュー、石油精製/石油化学産業、研究所/大学、建設業界、火山/温泉、鉄鋼業界、航空/宇宙、海運/造船、食品業界など幅広い業種において活躍。
100種類にのぼるガス検知・環境測定製品を扱う。
機種分類別では、定置型ガス検知警報機器の2015年3月期時点での売上高構成比は62.7%。
システムコンポーネントの「マルチガス検知警報器」「毒性ガス検知警報器」は、半導体・液晶関連業界を中心とした設備投資の回復等により増収。
可搬型ガス検知警報機器の売上高構成比は32.6%。
鉄鋼・石油業界向け「ポータブル型複合ガス検知器」は、安全・保安意識の高まりによる需要に支えられ増収。
その他測定機器の売上高構成比は4.7%となり、「光波干渉式ガス濃度計」、「表面分析装置」などを手掛けている。
足元の業績では、2016年3月期第1四半期(15年4-6月)決算は、売上高が前年同期比12.6%増の53.15億円、営業利益が同21.4%増の7.35億円、経常利益が同27.6%増の8.48億円、四半期純利益が同30.1%増の5.93億円だった。
16年3月期通期については、売上高が前期比6.0%増の226.10億円、営業利益が同0.4%増の33.80億円、経常利益が同5.7%減の36.00億円、純利益が同6.8%減の25.10億円を見込んでいる。