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グローブライド Research Memo(5):「3密」を避けたスポーツ・レジャーとして評価され業績が急回復

発行済 2020-12-04 15:05
更新済 2020-12-04 15:21
© Reuters.  グローブライド Research Memo(5):「3密」を避けたスポーツ・レジャーとして評価され業績が急回復
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■業績動向1. 2021年3月期第2四半期業績の概要グローブライド (T:7990)の2021年3月期第2四半期業績は、売上高48,558百万円(前年同期比4.0%増)、営業利益4,070百万円(同38.9%増)、経常利益3,943百万円(同47.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益2,499百万円(同27.2%増)と増収・大幅増益となった。

同社グループが属するスポーツ・レジャー用品等の業界は、コロナ禍による一時的な落ち込みがあったものの、緊急事態宣言解除後、密閉・密集・密接のいわゆる「3密」を避けたスポーツ・レジャーと評価されて急速に回復していることから、同社業績も好調に推移した。

(1) 地域別動向a) 日本日本地域の売上高は35,643百万円(前年同期比5.3%増)、セグメント利益は3,220百万円(同31.3%増)となった。

コロナ禍の影響を受け、2020年4月の緊急事態宣言発出後、市場は一時的に大きく落ち込んだものの、キャンプなどに代表されるアウトドアレジャーは3密を避けたレジャーであることが再認識され、需要が急速に回復した。

これにより、同社が取り扱うフィッシング用品も追い風を受け、需要が伸びた。

b) 米州米州地域の売上高は3,901百万円(前年同期比5.8%増)、セグメント利益は139百万円(同12.0%減)となった。

2020年3月以降、コロナ禍により急速に状況が悪化し、外出自粛制限や小売店閉鎖等の影響を受けて一時営業活動が停滞したものの、5月以降は制限が緩和されたことにより、徐々に回復に向かい増収となった。

一方で、物流コストや輸入コストの増加に伴い、減益となった。

c) 欧州欧州地域の売上高は5,057百万円(前年同期比8.9%減)、セグメント利益は300百万円(同26.8%減)となった。

2020年4月以降、各国で都市のロックダウンなど厳格な新型コロナウイルス感染症対策が行われ、景気は急速に悪化した。

第2四半期末現在では制限緩和を受け、徐々に平常に戻りつつあるものの、力強さに欠ける状況が続いた。

d) アジア・オセアニアアジア・オセアニア地域の売上高は14,395百万円(前年同期比4.9%増)、セグメント利益は1,385百万円(同25.8%増)となった。

コロナ禍の影響を受け、景気は悪化傾向が続いたものの、中国経済が比較的早期に回復傾向になったことにより、増収増益となった。

(2) 財務状況2021年3月期第2四半期末の総資産は、棚卸資産が減少したこと等により前期末比1,704百万円減少し、76,266百万円となった。

純資産は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したこと等により、前期末比2,399百万円増加し、25,422百万円となった。

2. 2021年3月期業績の見通し2021年3月期の連結業績予想については、好調な第2四半期の業績動向を踏まえて11月6日に上方修正しており、売上高92,000百万円(前期比4.2%増)、営業利益4,800百万円(同32.8%増)、経常利益4,200百万円(同36.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益2,600百万円(同131.5%増)を見込んでいる。

主力のフィッシング事業では、日本及び世界において新型コロナウイルスの拡大による行動制限が解除されて以降、アウトドアスポーツ・レジャーが「3密」を避けたアクティビティとして評価されて急速に回復しており、前期を上回る勢いである。

同社によると、釣りブームが起こった1990年代にフィッシングを好んだ顧客層がコロナ禍を契機に再び始めたことに加え、女性などのビギナーも増えているという。

なお、2021年3月期業績予想に対する第2四半期までの進捗率は、売上高で52.8%(前年同期は52.9%)、営業利益で84.8%(同81.1%)、経常利益で93.9%(同86.7%)、親会社株主に帰属する四半期純利益で96.1%(同174.9%)となっている。

弊社では、下期の新型コロナウイルスの感染状況は予断を許さないものの、「ニューノーマル」(新常態、アウトドアスポーツ・レジャー志向や自転車通勤などを含む)がある程度定着することは確実性が高いことから、同社の業績も順調に推移するものと見ている。

なお、各利益は第2四半期の段階で通期予想に迫る値だが、例年上期偏重であること、下期に先行投資などが行われる可能性があることなどから、上振れ幅は限定されると同社では考えている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 角田秀夫)

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