エレマテック (T:2715)は電子材料を得意とするエレクトロニクス商社。
2009年に高千穂電気(株)と大西電気(株)が合併して誕生した。
その後2012年に豊田通商 (T:8015)グループ入りした。
2017年3月期第2四半期決算は大幅な減収減益となり、通期見通しも下方修正された。
2016年3月期第4四半期に起こったスマートフォンの生産調整の影響が残ったことと、為替の円高が主な要因だ。
そのスマートフォンの生産は第2四半期(7月−9月期)から回復に転じ、足元では回復ペースが加速している。
これを受けて同社の液晶パネル向け各種部材の出荷も急速に回復してきている状況だ。
同社の特長と強みは、取引先の多様性や成長市場への対応力、顧客ニーズに応えるメーカー的機能などにあると弊社では考えている。
これらの強みを生かして、長期にわたり安定的な成長を達成してきた。
2017年3月期は減収減益決算になる見通しではあるが、同社の成長性はまったく損なわれていないと弊社では考えている。
同社が強いのは“スマートフォン市場”ではなく、“表示デバイス市場”だ。
現状はタイプとして“液晶”が、用途市場として“スマートフォン”が、表示デバイス市場で大きな地位を占めているのは事実だ。
しかし市場は常に流動している。
同社は液晶パネルの新たな用途拡大に対応し、それぞれの新用途に見合った部材供給の商流を開拓しているほか、有機ELなど新たな表示デバイスの立ち上げに向けた対応も進めている。
表示デバイス市場の評価軸は今後、複雑化していくと考えられるが、顧客と取扱商材の多様性が強みの同社にとっては、本領を発揮できる局面の到来であり、それが安定成長につながっていくだろう。
これからの同社の太い成長源と弊社が注目するのが自動車関連市場だ。
自動車業界では自動運転車の開発・実用化が大きなテーマだが、デザイン性を追求したサイドミラーレス車の販売も話題だ。
これらに共通するのは車載のカメラと表示装置が格段に増加するということだ。
同社が表示デバイスに強いのは前述のとおりだが、車載カメラについても商流を有している。
また、LEDヘッドライト向け部材が好調であることに加え、成形品においては、欧州等海外メーカーへの商流が太くなってきている。
その他にも先進技術に関連した部材供給の研究・準備が進められており、自動車関連ビジネスの成長は、今後の同社の最大の注目点だと弊社では考えている。
■Check Point
・成長企業としての特長を依然として保持している
・調達代行ビジネスの好調が下期も継続する見通し
・配当性向30%以上を維持する基本方針は変わらず
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)
2009年に高千穂電気(株)と大西電気(株)が合併して誕生した。
その後2012年に豊田通商 (T:8015)グループ入りした。
2017年3月期第2四半期決算は大幅な減収減益となり、通期見通しも下方修正された。
2016年3月期第4四半期に起こったスマートフォンの生産調整の影響が残ったことと、為替の円高が主な要因だ。
そのスマートフォンの生産は第2四半期(7月−9月期)から回復に転じ、足元では回復ペースが加速している。
これを受けて同社の液晶パネル向け各種部材の出荷も急速に回復してきている状況だ。
同社の特長と強みは、取引先の多様性や成長市場への対応力、顧客ニーズに応えるメーカー的機能などにあると弊社では考えている。
これらの強みを生かして、長期にわたり安定的な成長を達成してきた。
2017年3月期は減収減益決算になる見通しではあるが、同社の成長性はまったく損なわれていないと弊社では考えている。
同社が強いのは“スマートフォン市場”ではなく、“表示デバイス市場”だ。
現状はタイプとして“液晶”が、用途市場として“スマートフォン”が、表示デバイス市場で大きな地位を占めているのは事実だ。
しかし市場は常に流動している。
同社は液晶パネルの新たな用途拡大に対応し、それぞれの新用途に見合った部材供給の商流を開拓しているほか、有機ELなど新たな表示デバイスの立ち上げに向けた対応も進めている。
表示デバイス市場の評価軸は今後、複雑化していくと考えられるが、顧客と取扱商材の多様性が強みの同社にとっては、本領を発揮できる局面の到来であり、それが安定成長につながっていくだろう。
これからの同社の太い成長源と弊社が注目するのが自動車関連市場だ。
自動車業界では自動運転車の開発・実用化が大きなテーマだが、デザイン性を追求したサイドミラーレス車の販売も話題だ。
これらに共通するのは車載のカメラと表示装置が格段に増加するということだ。
同社が表示デバイスに強いのは前述のとおりだが、車載カメラについても商流を有している。
また、LEDヘッドライト向け部材が好調であることに加え、成形品においては、欧州等海外メーカーへの商流が太くなってきている。
その他にも先進技術に関連した部材供給の研究・準備が進められており、自動車関連ビジネスの成長は、今後の同社の最大の注目点だと弊社では考えている。
■Check Point
・成長企業としての特長を依然として保持している
・調達代行ビジネスの好調が下期も継続する見通し
・配当性向30%以上を維持する基本方針は変わらず
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)