15日の日経平均は大幅に反発。 1069.97円高の16022.58円（出来高概算32億8000万株）で取引を終えた。
今年最大の上げ幅となり、終値では3営業日ぶりに16000円を回復した。
先週末にドイツ銀行が無担保優先債を買い戻す計画を発表。
欧州銀行の財政不安が和らぐ中、欧米市場では金融株を中心に自律反発の流れが強まった。
この流れが波及する格好となり、日経平均は大幅に反発して始まった。
内閣府が発表した2015年10-12月期GDPは事前予測を下回ったが、ネガティブな反応はみられなかった。
また、春節明けの中国市場の下げに対する反応も限られるなか、日経平均は上げ幅を拡大している。
セクターでは保険が11％を超える上げとなり、上昇率トップ。
ゴム製品、証券、空運も2ケタの上昇となっている。
その他、陸運、その他金融、機械、卸売、輸送用機器、銀行、化学、不動産、海運、建設、電気機器がTOPIXを上回る上昇率となっている。
一方で、パルプ紙は1％超の上昇にとどまっている。
日本紙 (T:3863)、北越紀州 (T:3865)が決算内容が嫌気されており、重石となっていた。
日経平均は理想的なリバウンドをみせた。
価格帯別出来高では17000円処までは比較的商いは膨れていないため、トレンドが出やすいところとなる。
まずは、1月安値水準を回復してきたことから、この抵抗をあっさりクリアしてくるかが注目されるところであろう。
週明け15日の米国市場はプレジデンツ・デーの祝日で休場となる。
海外勢のフローが限られる中、週明けの欧州市場が先週末の流れを継続させてくるようだと、日経平均の25日線が位置する17000円近辺を試す展開が見込まれる。
一方で欧州のリバウンドが一巡するほか、原油相場に対する不透明感が再燃するようだと、あっさり上昇部分を帳消しにすることは簡単であろう。
今月下旬に中国・上海で開催される20カ国財務相・中央銀行総裁会議（G20）での協調行動に期待する声が、急速に高まってきていることから売り込みづらいが、自律反発の域は脱せないだろう。