[日本インタビュ新聞社] - （決算速報）
トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）は４月１２日の取引時間終了後に２３年２月期連結業績を発表した。リユース意識の高まりや外出需要の回復などで既存店売上が好調に推移し、新規出店や売上総利益率向上も寄与して前回予想を上回る大幅増収増益で着地した。過去最高業績だった。そして２４年２月期も増収増益で連続増配予想としている。中期経営計画（ローリング）でも２４年２月期および２５年２月期の計画を上方修正した。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。さらに自己株式取得も発表した。株価は利益確定売りが優勢になる場面があったが、素早く切り返して２月の上場来高値に接近している。好業績を評価して上値を試す展開を期待したい。
■２３年２月期大幅増益着地、２４年２月期増収増益・連続増配予想
２３年２月期連結業績は売上高が２２年２月期比２１．０％増の２８２億１２百万円、営業利益が２．６倍の２５億６５百万円、経常利益が２．５倍の２６億２２百万円、親会社株主帰属当期純利益が２．４倍の１７億１０百万円だった。ＥＢＩＴＤＡ（営業利益＋減価償却費＋のれん償却費）は２．２倍の２９億１７百万円だった。配当（２月１０日付で期末５円上方修正）は２２年２月期比２０円増配の３７円（第２四半期末１２円、期末２５円）とした。配当性向は２４．２％となる。
前回予想（１月１２日付で３回目の上方修正、売上高２７６億６７百万円、営業利益２３億７６百万円、経常利益２４億２２百万円、親会社株主帰属当期純利益１５億０８百万円）を上回る大幅増収増益で着地した。過去最高業績だった。リユース意識の高まり、物価高による節約志向の高まり、行動制限緩和に伴う外出需要の回復、メディア露出増加による認知度向上などで既存店売上が好調に推移し、新規出店、売上総利益率向上、グループ会社の利益貢献なども寄与した。
連結ベースで見ると、新規出店は年間２０～２５店舗の計画に対して、グループ合計で過去最多となる２０店舗（海外１店舗およびＦＣ１店舗を含む）を出店した。なお２３年４月末時点のグループ店舗数（海外およびＦＣを含む）は２４４店舗となっている。仕入高（買取）は多様なチャネルを生かして２６．１％増加と順調だった。差引売上総利益率は６１．７％で０．７ポイント上昇した。
単体ベースで見ると、既存店の売上高は１１０．５％、販売件数は１０７．７％、１件あたり販売単価は１０２．７％だった。売上総利益率は６５．８％で１．０ポイント上昇した。販売件数、販売単価ともに上昇し、値下げや廃棄の抑制なども寄与した。仕入高は２２．６％増加した。
四半期別に見ると、第１四半期は売上高が６７億３３百万円で営業利益が７億６６百万円、第２四半期は売上高が６０億９１百万円で営業利益が２億３６百万円、第３四半期は売上高が７５億６３百万円で営業利益が８億９９百万円、第４四半期は売上高が７８億２４百万円で営業利益が６億６４百万円だった。なお新入学・入社に伴う引越シーズンにあたる第１四半期（３月～５月）の利益率が高く、第２四半期（６月～８月）の構成比が小さい季節特性がある。
２４年２月期の連結業績予想は、売上高が２３年２月期比１１．９％増の３１５億６０百万円、営業利益が１１．４％増の２８億５７百万円、経常利益が９．６％増の２８億７４百万円、親会社株主帰属当期純利益が９．２％増の１８億６８百万円としている。配当予想は２１円（第２四半期末１０円、期末１１円）としている。２３年３月１日付の株式２分割遡及修正後で２３年３月期（１８円５０銭）比２円５０銭増配となる。連続増配予想で予想配当性向は２６．０％となる。
新規出店（連結ベース）は２５店舗前後、既存店売上（単体ベース）は第１四半期が海外客の本格回復で免税売上増加が見込まれるため前年比１０７．０％、第２四半期以降は不透明感を考慮して前年並み、売上総利益率は通期を通じて前年並みの前提としている。コスト面では人件費の増加（単体ベース２３年４月新卒入社１１５名、前期に続いて従業員給与ベースアップ実施）や、電気代の増加などを見込んでいる。
なお中期経営計画（ローリング方式、２４年２月期～２６年２月期）では、前回計画に比べて２４年２月期および２５年２月期の計画を上方修正した。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。
■株価は上値試す
４月１２日付で自己株式取得を発表した。上限２０万株・２億円で取得期間は２３年４月１３日～２３年４月２０日としている。
株価（２３年３月１日付で株式２分割）は利益確定売りが優勢になる場面があったが、素早く切り返して２月の上場来高値に接近している。好業績を評価して上値を試す展開を期待したい。４月１２日の終値は１３４３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ８０円６２銭で算出）は約１７倍、今期予想配当利回り（会社予想の２１円で算出）は約１．６％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２９１円３４銭で算出）は約４．６倍、そして時価総額は約３２７億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）