■株主還元策
プラザクリエイト (T:7502)は株主還元について配当によることを基本としている。
公約配当性向の定めはないが、過去の推移を見ると配当性向30%を1つの目安としていることが読み取れる。
しかしここ数年は同社の構造改革で利益水準が大きく低下し、配当性向ではなく配当の安定性の見地から、配当額が決定される状況となっている。
2017年3月期について同社は、事前予想どおり7円の配当を実施した。
経営環境や業績を考慮しながら継続的・安定的な配当を維持するという基本方針に基づいた判断と考えられる。
2016年3月期は大幅な当期損失となったことでその前の年に比べて2円減配したが、2017年3月期はほぼ損益トントンにまで戻したことから、平年並みの7円に戻した。
2018年3月期については、前期比横ばいの7円の配当予想が公表されている。
継続的・安定的な配当の維持という基本方針と、当期利益の黒字転換見通しに照らせば妥当な予想だと弊社では考えている。
2018年3月期の業績見通しは控え目というのが弊社の見方ではあるが、配当については過去の推移に照らして慎重に想定しておくべきだと考えている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)
プラザクリエイト (T:7502)は株主還元について配当によることを基本としている。
公約配当性向の定めはないが、過去の推移を見ると配当性向30%を1つの目安としていることが読み取れる。
しかしここ数年は同社の構造改革で利益水準が大きく低下し、配当性向ではなく配当の安定性の見地から、配当額が決定される状況となっている。
2017年3月期について同社は、事前予想どおり7円の配当を実施した。
経営環境や業績を考慮しながら継続的・安定的な配当を維持するという基本方針に基づいた判断と考えられる。
2016年3月期は大幅な当期損失となったことでその前の年に比べて2円減配したが、2017年3月期はほぼ損益トントンにまで戻したことから、平年並みの7円に戻した。
2018年3月期については、前期比横ばいの7円の配当予想が公表されている。
継続的・安定的な配当の維持という基本方針と、当期利益の黒字転換見通しに照らせば妥当な予想だと弊社では考えている。
2018年3月期の業績見通しは控え目というのが弊社の見方ではあるが、配当については過去の推移に照らして慎重に想定しておくべきだと考えている。
(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)