［シンガポール １７日 ロイター］ - １７日アジア時間の原油先物は上昇。 石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）にロシアなど非加盟産油国を加えた「ＯＰＥＣプラス」が少なくとも３カ月間は減産幅を現状で維持するとの期待や有効な新型コロナウイルスワクチンを巡るニュースが原油相場を支えた。
０１０４ＧＭＴ（日本時間午前１０時０４分）現在、北海ブレント先物の１月限 (LCOc1)は０．１６ドル（０．４％）高の１バレル＝４３．９８ドル。米ＷＴＩ先物１２月限 (CLc1)は０．１３ドル（０．３％）高の４１．４７ドル。
バイオ医薬大手の米モデルナ (O:MRNA)が１６日、新型コロナウイルスワクチンの後期臨床試験（治験）で９４．５％の効果が確認されたとする暫定結果を発表したことを受け、株式市場は上昇。
米製薬大手ファイザー (N:PFE)も先週、開発中のワクチンの有効率が９０％を超えたと発表している。
アクシのチーフストラテジスト、スティーブン・イネス氏は「複数の有効性が高いワクチンの供給が控える中で景気回復をとりわけ原油市場の視点で判定すれば、２０２１年の後半に輸送活動量がコロナ前の水準近くまで回復する十分な可能性がある」とした。
ＯＰＥＣプラスの共同閣僚監視委員会（ＪＭＭＣ）は１７日に会合を開く予定で、１１月３０日─１２月１日の総会での生産計画の変更を勧告する可能性がある。関係者は１６日、ＯＰＥＣプラスが石油価格支援に向け、来年１月に予定している２００万バレルの減産幅縮小を少なくとも３カ月先送りすることを検討していると明らかにした。
中国の原油処理量は１０月に過去最高を記録、同国の原油需要の急速な回復を浮き彫りにした。
バーンスタイン・エナジーのアナリストは「中国の石油需要はコロナ前の水準を上回っており、需要へのダメージが恒久的ではないことを示唆している」と分析した。