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【株式市場特集特集】木材関連株の決算発表スケジュールから目が離せない!

発行済 2022-08-01 10:15
更新済 2022-08-01 10:35
© Reuters.  【株式市場特集特集】木材関連株の決算発表スケジュールから目が離せない!

 勝ち組・負け組の明暗が、今後にどう影響、波及するか要注目で、これからの決算発表スケジュールからは目が離せない。そこで決算プレーとして試してみたいセクターが浮上する。木材関連株である。木材関連株は、小型株が中心の脇役銘柄だが、昨年春に米国の住宅価格の高騰、木材不足に端を発した「ウッドショック」や、今年2月のロシアのウクライナ侵攻に伴う経済制裁、ロシア産木材の輸入停止などで木材価格が急騰し、業績上方修正の常連株となった。相次ぐマイナスをプラス転換したことになる。木材価格そのものは、米国の政策金利引き上げや住宅価格の高騰で住宅関連指標が悪化し下落観測があるものの、なお相対的には高値水準にある。「ウッドショック」そのものが、米国の住宅バブルによるものではなく、ミレニアル世代による持ち家志向の実需に裏付けられ、米国金利上昇が打ち止めとなれば住宅不足が再び顕在化するとの見方もあるためだ。

 こうしたバックグラウンドを窺わせたのが、すでに決算を発表した木材関連2社の相反する株価動向である。ノダ<7879>(東証スタンダード)は、今年7月13日に世界の木材需給が、秋口以降に調整局面入りが予想されるなか原材料確保に万全を期したとして今11月期業績の上方修正と増配を発表し、純利益は、10年ぶりに過去最高を大幅に更新すると見込んだ。一方、シー・エス・ランバー<CSランバー、7808>(東証スタンダード)は、今年7月15日の5月期決算発表時に、木材価格はこれ以上は上昇しない段階となりプレカットの販売価格に下押し圧力になるとして今2023年5月期業績の減益転換を予想し、株価は500円超幅も急落し、ノダの株価もツレ安してしまった。CSランバーは、前期業績を第2四半期業績を含めて3回も上方修正しただけに反動も大きかった。

 木材関連株は、両社株を含めて多くがPER評価は1ケタ台、PBRは1倍割れ、年間配当利回りは大建工業<7905>(東証プライム)の5.1%を筆頭に市場平均を大きく上回っており、逆にいえば市場人気圏外の安値・割り負け水準に放置されていることになる。ここで今・来週に予定されている決算発表で仮に業績の上方修正・下方修正があるとすれば、「安値で出るなら悪材料も好材料も買い」となる可能性もある。関連する林業機械・木工機械株と並んで決算発表日をマークするところだろう。

■ノダ型かCSランバー型か今週予定の4銘柄からまずトライ

 木材関連株をコード番号順にあげると住友林業<1911>(東証プライム)、ジューテックホールディングス<3157>(東証スタンダード)、OCHIホールディングス<3166>(東証プライム)、山大<7426>(7426>(東証スタンダード)、CSランバー、オービス<7827>(東証スタンダード)、ノダ、セブン工業<7896>(東証スタンダード)、ホクシン<7897>(東証スタンダード)、ウッドワン<7898>(東証スタンダード)、大建工業、兼松サステック<7961>(東証スタンダード)、ナイス<8089>(東証スタンダード)、南海プライウッド<7887>(東証スンダード)、北恵<9872>(東証スタンダード)、JKホールディングス<9896>(東証プライム)と続く。

 前週28日には兼松サステック、29日にはセブン工業、ホクシンがそれぞれ今3月期第1四半期決算を発表し、V字回復を示した兼松サステックは、通期予想業績を期初予想の据え置きとして限定的な反応にとどまった。また同じくV字回復したセブン工業、今3月期通期業績を上方修正したホクシンへの株価初動反応は週明け以降に持ち越しとなる。木材関連株の業績開示が先行5社のいずれになるか、その株価評価がノダ型になるかCSランバー型になるかまず今週に決算発表を予定している住友林業、OCHIHD、ウッドワン、JKHD辺りマークして見極めたい。

■木工・林業機械株も同様に低PER・PBR、高配当利回り

 木工・林業機械株も、木材関連株と同様に前期業績を複数回上方修正した常連株で、投資採算的にも低PER・PBRで高配当利回り水準に放置されていることでも共通している。具体的には天龍製鋸<5945>(東証スタンダード)、兼房<5984>(東証スタンダード)、太平製作所<6342>(東証スタンダード)、キクカワエンタープライズ<6346>(東証スタンダード)、やまびこ<6250>(東証プライム)、オカダアイヨン<6294>(東証プライム)と続く。決算発表は、兼房が今週4日に今3月期第1四半期決算の発表を予定し、残り5社は来週となるが、注目するところだろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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