7日の日経平均は5日ぶり反落。 39.01円安の16860.09円（出来高概算15億1000万株）で取引を終えた。
米雇用統計を控え、足元4日続伸で400円超の上昇をみせていた反動から利益確定の売りが先行。
一方で、原油先物相場は3ヶ月ぶりに節目の50ドルを回復したほか、米利上げ観測から円相場は1ドル103円台後半と円安に振れて推移するなか、下を売り込む流れにもならず、こう着感の強い相場展開だった。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が過半数を占めていたほか、規模別指数では大型、中型、小型株指数いずれも下落。
ただし、相対的に大型株指数の下げは限定的であり、日経平均の底堅さにつながっている。
セクターでは海運、ゴム製品、鉱業、保険、石油石炭が上昇。
半面、小売、不動産、情報通信、建設が下落。
日経平均は狭いレンジでの推移が続いていたが、米雇用統計のほか、3連休に入ることもあって、様子見ムードが強かったようである。
ただセクターでみると、原油高や円安を背景に、景気敏感セクターへの資金流入が目立つ。
一方で内需系を中心に利益確定といったところである。
市場の関心は米雇用統計の結果を受けた年内利上げへの見方と、これによる為替動向といったところ。
予想を上回ってくるようだと、年内利上げへの確度が高まり、ドル高に向かわせよう。
一方で予想を下回ったとしても、連銀総裁の講演が相次ぐなか、利上げに前向きな発言等がドル高に向かわせる可能性もあり、景気敏感セクターへの物色が続く確率が高そうだ。