(T:5108) ブリヂス 5000 -417大幅続落。 前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は974億円で前年同期比12.4％減益、市場予想を250億円程度下回った。
会社側では通期予想を4640億円から4300億円に下方修正、比較的保守的な業績予想を示す傾向が強かったとみられ、下方修正はネガティブインパクトに。
米国新車用が落ち込んでいるほか、原材料費上昇の影響も響いているもようだ。
(T:2193) COOKPAD 671 -87大幅反落。
前日に発表している第3四半期決算内容が嫌気された。
7-9月期営業利益は4億円で前年同期比78％減益、子会社ののれん減損影響が大きかったが、それを除いたベースでも、13億円で同35％減益、四半期ごとに減益率が拡大する状況となっている。
会員事業の売上が減収に転じたほか、広告事業の減収幅も拡大している。
SMBC日興証券では目標株価を710円から620円に引き下げているもよう。
(T:7912) 大日印 2541 -246大幅続落。
前日に第2四半期決算を発表、建材事業における追加特別損失を535億円計上、想定外の大規模損失計上として、ネガティブなインパクトにつながったようだ。
前期においても約377億円の損失を計上していた。
なお、7-9月期営業利益は87億円で前年同期比52％増益、エレクトロニクス事業の好調などで、市場予想を若干上回る水準となった。
(T:1861) 熊谷組 3115 -495大幅続落。
住友林業 (T:1911)との資本業務提携に基づく第三者割当増資を発表、発行価格は3705円で約346億円を調達する。
これにより住友林業は筆頭株主となる。
シナジー効果が見えにくい中で、株式の希薄化影響が約25.5％となることをネガティブ視する動きが先行。
なお、同時に発表した上半期決算は、営業利益が88.8億円で前年同期比17％減益、サプライズのない水準で着地している。
(T:9375) 近鉄エクス 2391 +400ストップ高。
上半期決算を発表、営業利益は68.8億円で前年同期比60％増益となり、従来予想の53億円を大幅に上回った。
通期業績は135億円から150億円に上方修正している。
半導体や電子部品など、エレクトロニクス関連製品の需要が世界的に好調推移となったことが上振れの背景に。
上半期上振れ分のみの上方修正にはさらなる増額余地との見方も。
需給面からみてショートカバーの動きなども強いとみられる。
(T:6895) ダイヤ電機 6000 +1000ストップ高。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は10.7億円から16.8億円に増額修正。
9月後半に、上半期営業利益を3.5億円から10.7億円に、通期予想を6.8億円から13億円に上方修正して、株価が急騰したばかりであったことから、再度の大幅上方修正にはサプライズ感も強かったもよう。
通期予想の再増額の可能性も高いとみられている。
(T:3436) SUMCO 2841 +275大幅反発。
前日に第3四半期決算を発表、7-9月期営業利益は115億円で前四半期比24％の増益、市場予想を上回る水準での着地となった。
通期予想は407億円で予想、市場予想を10億円程度上回っている。
説明会では、300ミリウエハ価格において着実な上昇が続いており、19年まで価格上昇は続くとの見方のほか、200ミリウエハに関しても大幅な上昇が期待できると示されているもよう。
(T:6502) 東芝 297 -16大幅続落。
前日に上半期決算を発表、営業利益は2318億円で前年同期比約2.5倍、メモリ事業が好調で全体をけん引した。
通期予想は据え置いているが、構造改革費用は従来の400億円から600億円に積み増ししているもよう。
業績は好調であるものの、メモリ事業は売却が予定されており、一方でエネルギー事業やインフラ事業は減益となっていることから、ポジティブな見方はしにくいとも。
(T:3284) フージャース 1168 +122大幅反発。
前日に上半期決算を発表している。
営業利益は51.8億円で前年同期比約3.6倍となり、通期計画65億円に対する進捗率は80％となっている。
メガソーラーの売却や保有収益物件の安定稼働による賃貸収入の増加など、不動産投資事業が大幅な増益となったことが寄与。
4-6月期に続いて7-9月期も高水準の収益を確保、通期上振れ期待が一段と高まる形になっている。
(T:5713) 住友鉱 4688 -222大幅続落。
7-9月期経常利益は163億円で、市場予想を130億円程度下回った。
過年度ロイヤリティの支払い89億円など一過性要因もあるが、失望売りが先行。
通期予想は900億円から970億円に上方修正も、市場予想は1130億円レベルであり、こちらも大きく下振れ。
野村證券では、海外銅鉱山などの人件費負担増、材料事業の下方修正、シエラゴルダ鉱山の持分法投資損益見通し据え置きなどネガティブな印象と。