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注目銘柄ダイジェスト(前場):エキサイト、新都HD、ペガサスなど

発行済 2018-06-25 12:25
更新済 2018-06-25 12:40
注目銘柄ダイジェスト(前場):エキサイト、新都HD、ペガサスなど

注目銘柄ダイジェスト(前場):エキサイト、新都HD、ペガサスなど

アイロムG (T:2372):2116円(-1円)
買い先行もマイナス転換。
子会社のIDファーマが、多能性幹細胞から褐色脂肪細胞を製造する技術について、欧州で特許査定を受けたと発表しており、買い材料視されていた。
この技術で作製された褐色脂肪細胞は、肥満やメタボリックシンドロームなどを対象とした再生医療等製品として、直接ヒトに移植することに加え、医薬品のスクリーニング、基礎研究などに幅広く応用できるもよう。
国立国際医療研究センターとの共同研究の成果となる。



SUBARU (T:7270):3200円(-80円)
大幅続落。
自動車株には米国を中心とした貿易摩擦問題への影響が懸念されているが、同社に関しては本日、クレディ・スイス証券が投資判断を「アウトパフォーム」から「ニュートラル」に格下げし、目標株価を4250円から3600円に引き下げている。
既存モデルの経年化による台数減、原材料価格上昇、広告宣伝費の増加などを背景に、業績予想を下方修正しているようだ。



ニトリHD (T:9843):18435円(-910円)
大幅反落。
先週末に6月の月次動向を発表している。
既存店売上高は前年同月比4.5%減、全店売上高は同0.5%減となった。
既存店は3カ月ぶり、全店では15年4月以来の前年割れとなっており、マイナス材料視される展開のようだ。
既存店ベースでは客数が同4.5%減、客単価が横ばいだった。
例年より早い梅雨入りや気温の上昇伸び悩みなどで、季節商品の売り上げが低迷したもよう。



シャープ (T:6753):2501円(-124円)
大幅続落。
公募増資の実施を正式に発表、7837万5000株の公募による新株式の発行、上限787万5000株のオーバーアロットメントによる売出を行う。
発行条件は9-11日に決定する。
最大2162億円の資金を調達し、株式価値の希薄化は13%となる。
A種種類株の取得や研究開発費用などに調達資金は充当する計画。
もともと方向性は定まっていたが、実施時期などが発表されたことで、短期的な需給懸念などは意識される状況のようだ。



DWTI (T:4576):579円(-1円)
もみ合い。
緑内障治療剤として開発中の「H-1337」について、動物試験の結果、肺動脈性肺高血圧症の有効な治療薬となる可能性を示したと第3回日本肺高血圧・肺循環学会学術集会で発表している。
肺動脈性肺高血圧症の患者数は国内で約3000人といわれており、年々増加傾向にあるという。
H-1337は、緑内障・高眼圧症を適応症とした点眼薬として米国第1相/前期第2相臨床試験を進めている。



エキサイト (T:3754):1209円(+185円)
大幅に3日続伸。
子会社を通じてフィンテック事業に参入すると20日に発表して以降、投資資金の流入が続いている。
また、ブロードバンドサービス本部長をスカパー!業務提携推進室長の飛田猛彦氏が8月1日付で兼任すると発表。
スカパーJSATホールディングス (T:9412)は16年11月に子会社のスカパーJSAT(東京都港区)とエキサイトとの業務提携の検討開始を発表しており、今回の人事異動で提携が本格化するとの期待が高まっている。



新都HD (T:2776):246円(+25円)
大幅に反発。
第三者割当で新株と新株予約権を発行すると発表している。
新株は222万7000株、発行価額は202円。
新株予約権は5万1970個(潜在株式数519万7000株)で発行価額は198円。
調達資金約15億円は、不動産関連サービス事業の物件購入資金などに充てる。
割当先はSAMURAI&J PARTNERS (T:4764)とリーディング証券。
新株と新株予約権の発行は需給悪化要因だが、資金調達で債務超過になる可能性が低下すると見込まれている。



ペガサス (T:6262):1035円(100円)
大幅反発で一時上昇率トップ。
いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを1500円としている。
縫製機械メーカーのなかでは今後の利益成長率が高い一方、機械セクターにおいてPER水準が割安に放置されていることを評価している。
業績は今期以降2ケタの利益成長が続くと予想、新製品投入効果に加えて、中期的には工業用ミシンの非アパレル向けの成長が注目点になるとしている。



海洋掘削 (T:1606):1009円( - 円)
売り気配。
東京地方裁判所に会社更生手続き開始を申し立て、受理されたと発表している。
原油価格下落によって需要悪化や案件キャンセルなどの影響を受けたほか、新規設備に対する過大な投資が収益を圧迫、自助努力による経営改善は困難との判断に至ったもよう。
負債総額は約1226億円、7月23日に上場廃止となる予定。
なお、同社の筆頭株主は石油資源開発、三菱マテリアルや国際石油開発帝石も大株主になっている。




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