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宝HLD、任天堂、H.I.S.など

発行済 2018-09-06 15:38
更新済 2018-09-06 16:00
宝HLD、任天堂、H.I.S.など
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(T:2531) 宝HLD 1295 +180急反発。
前日に日経平均の定期入れ替えが発表され、サイバー (T:4751)が新規採用となった一方、古河機金 (T:5715)が除外となった。
同社に関しては除外候補と見る向きも多かったため、継続採用を受けて買い戻し圧力が強まる状況に。
なお、除外となった古河機金は大幅安、一方、新規採用となったサイバーだが、比較的期待感が先行していたこともあり、ポジティブ視する動きは限定的にとどまっている。


(T:9678) カナモト 3680 +220大幅高。
北海道で震度6強の地震が発生、道内全域で停電が続いているほか、大規模な土砂崩れなども発生している。
今後、大掛かりな復旧作業なども必要になってくるとみられている。
同社は北海道を基盤に展開している建機レンタルの大手企業、一時的な復興需要の増大が想定される状況のようだ。
不動テトラ (T:1813)など建設株の一角にも復興需要への思惑が先行する形になっている。


(T:9828) 元気寿司 6180 +560急伸。
野村證券では投資判断「バイ」で新規カバレッジを開始、目標株価は6800円としている。
国内での積極的な出店とデータを活用した単品管理開始などに伴う収益性の改善、海外でのFC店舗増加による成長に注目としている。
中期利益成長率の高さ、海外展開力を評価して、外食業界平均に対して高いプレミアムが妥当と判断のもよう。
今期営業利益は会社計画26億円を上回る30億円を予想している。


(T:7974) 任天堂 38220 -1430大幅続落。
前日に日経平均の定期銘柄入れ替えが発表となったが、新規採用候補の一角とされてきた同社は非採用となり、サプライズ期待の反動も強まる形に。
株価水準の高さがネックとされてきた一方、ファーストリテイリング (T:9983)一極集中状態の是正、東証と大証の統合5年目といった区切りの年で、初めて採用候補にされる向きもあった。
今回の非採用を受け、当面は組み入れの可能性が乏しくなったとの見方にも。


(T:1605) 国際帝石 1220.5 +13.5続伸。
大和証券では投資判断を「3」から「1」に、目標株価も1410円から1680円に引き上げた。
会社側では中期経営計画において、イクシスLNGがフル寄与するベースで2022年度の純利益を1500億円と見通すが、中期的の定量利益目標を示したのはイクシスLNGの投資決定以降は初めてと指摘。
プロジェクトの操業や収益への自信の現れと評価している。
中計公表後の株価下落で割安感も強いとの見方も。


(T:3421) 稲葉製作 1324 +33大幅続伸。
前日に通期業績予想の上方修正を発表。
営業益は従来予想の0.1億円から4.0億円に大幅上方修正した。
年度後半に鋼製物置販売が堅調であったことや、製品価格改定前の駆込み需要もあり、鋼製物置事業の売上高は計画を上回る。
また、オフィス移転需要やリニューアル需要の増加を背景にオフィス家具事業の売上高も上振れする見通しで、修正幅は想定以上との見方に。


(T:3921) ネオジャパン 1320 +104大幅反発。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表。
営業益は従来予想の1.9億円から3.1億円に増額、一転して2ケタ増となる見込み。
「desknet’s NEO」の大規模版ライセンス、「AppSuite」、「ChatLuck」のライセンスが計画を上回る推移が主因。

広告宣伝費の投入時期ずれ込みなども上振れ要因。
大幅上方修正だが、第1四半期の高進捗からみてサプライズはやや限定的に。


(T:9603) H.I.S. 3450 -120大幅続落。
台風21号の影響で関西空港の閉鎖が続いているなか、本日の北海道における大地震発生で、新千歳空港も本日は終日閉鎖される見通し。
旅行者のキャンセル発生などに対する懸念も強まる状況とみられる。
また、相次ぐ天災被害による自粛ムードの高まりも合わせて、ネガティブな影響が長引く可能性なども警戒される形に。


(T:9470) 学研HD 5040 +465大幅続伸。
野村證券が投資判断「バイ」継続で、目標株価を6500円から7600円に引き上げていることが材料視されている。
介護事業大手のメディカル・ケア・サービス買収により、医療福祉サービスの業容拡大、シナジー発揮が見込まれることを評価、「学研版地域包括ケアシステム」作りの重要なピースを確保と位置づけている。
19.9期営業利益は従来予想の43.4億円から53.5億円に引き上げ。


(T:1840) 土屋HD 211 +27急伸、東証2部で一時上昇率トップ。
北海道を地盤とする住宅会社であり、売上の7割は道内で占められている。
本日の未明に北海道で震度6強の地震が発生し、震源地周辺の各地で住宅の倒壊などが起こっている。
被災地復旧における活躍余地が大きいとみられているようだ。
また、今回の地震を機に建て替え需要の顕在化につながっていくなどの思惑も高まる展開に。

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