(T:2371) カカクコム 2099 +113大幅反発。
SMBC日興証券では9月末の日経平均入れ替え予想を行ったが、削除が見込まれる東京ドーム (T:9681)に代わり、同社が新規採用になると予想する。
新規採用、それに伴うインデックスファンドの買い需要を織り込む動きに。
なお、SMBC日興証券では、日本化薬 (T:4272)の削除の可能性も指摘、任天堂 (T:7974)やZOZO (T:3092)などが新規採用候補とみている。
本日は東京ドームの下げも目立つ展開に。
(T:6740) JDI 71 +11急伸。
米アップルが1億ドルを出資する方向になったと報じられた。
先に借入金返済期間の延長で合意しているが、取引先である同社の再建を支えるために、さらなる支援に踏み込むもよう。
交渉を続ける中国の大手投資会社ハーベストグループを通じて出資する方向のようだ。
以前にも観測報道は伝わっていたが、中・台企業連合による支援の枠組みが崩れつつあったなか、あらためて再建の道筋ができたことで安心感が強まる展開に。
(T:3186) ネクステージ 1147 -11伸び悩んで反落。
前日に上半期業績予想の上方修正を発表。
営業利益は従来予想の28億円から32.8億円、前年同期比62.7％増益に増額、販売単価の上昇や販売台数の増加、買取台数の増加などによる売上の上振れが背景になっている。
ただ、第1四半期から5割超の大幅増益決算であったため、上振れ期待は幾分反映されていたものとみられる。
1250円レベルの節目水準では、出尽くし感からの戻り売りも優勢の展開に。
(T:7241) フタバ産 582 +30急反発。
東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を730円から800円に引き上げた。
トヨタの人気クロスオーバー「RAV4」のフルモデルチェンジに関し、量産立ち上げの生産準備コストが想定以上に積み上がり、前期は下方修正が続いたが、カナダや日本の新製造ラインの操業は順調。
今後は段階的に収益性改善が進むとの見方に変更はなく、20年3月期営業益は会社計画を上回る88億円と見込む。
(T:4776) CYBOZU 1304 -100急反落。
前日に業績の予想レンジの上方修正を発表。
12月期通期営業益は、従来の8.3-12.3億円から9.5-12.5億円に引き上げた。
国内売上が想定以上に堅調に推移していることが背景。
ただ、第1四半期の大幅増益決算、足元の月次動向からみて業績上振れは想定線、修正幅は想定よりも限定的と捉えられ、利食い売りが誘われる形になっている。
なお、5月の月次営業利益は前年同月比24％増と引き続き堅調推移に。
(T:6080) M＆Aキャピ 6120 -450急反落。
野村證券では20年9月期業績予想を下方修正し、ネガティブ材料と捉えられた。
経常利益は45.1億円で前期比16.8％減と予想する。
超大型案件の一巡を見込んでいるもよう。
成約件数の安定的な増加を背景に、今後5年間で年平均20％の成長を予想しているものの、来年度の2ケタ減益見通しには失望感も強まる形に。
なお、投資判断は「ニュートラル」継続で、目標株価は8900円から6600円に引き下げた。
(T:6723) ルネサス 532 +18大幅続伸。
米半導体関連株の上昇を受けて、同社をはじめ、SCREEN (T:7735)やディスコ、東エレク (T:8035)、SUMCO (T:3436)など、国内の半導体関連株もつれ高する動きになっている。
米中貿易協議の進展期待やマイクロンの上振れ決算などが背景となり、米国市場ではエヌビディアやAMDなどが大幅に上昇、SOX指数も3％超の上昇となっている。
(T:8729) ソニーFH 2570 -35続落。
UBS証券では投資判断を「バイ」から「セル」に2段階格下げ、目標株価も2650円から2210円に引き下げている。
足元で株価は大きくアウトパフォームしているため、バリュエーションに割高感が生じているとの判断。
株価上昇の一因となっているソニー (T:6758)によるTOBの可能性に関しても、メリットの乏しさを理由に低いと予想しているようだ。
(T:6279) 瑞光 3350 -260急落。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.1億円で前年同期比93.9％の大幅減益となった。
上半期計画は12.7億円で同82.5％の大幅増益であり、予想外の低調スタートと受け止められている。
売上の大幅な減収が収益を押し下げる格好に。
ただ、売上計上のタイミングで業績変動は大きくなりやすく、前期末受注残自体は高水準であったことから、第2四半期の持ち直し期待もあるようだ。
(T:4185) JSR 1718 +78大幅続伸。
ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に、目標株価も1380円から1950円に引き上げた。
合成ゴムの能力増強は向こう3年限定的となる一方、需要は20年から再び増加に転じる見通しであり、合成ゴムの需給は来年回復すると考えているもよう。
つれて、21年3月期以降の業績予想を上方修正、21年3月期営業利益は52億円から59億円に、22年3月期は56億円から66億円に見直した。