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ソフトバンクG、国際帝石、コロワイドなど

発行済 2020-09-09 16:47
更新済 2020-09-09 17:01
© Reuters.  ソフトバンクG、国際帝石、コロワイドなど
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(T:9984) ソフトバンクG 5677 -168続落。

連休明けの米国市場が続落、ナスダック指数は4%超の下落となった。

2割超の急落となったテスラを中心に、IT・半導体関連の主力銘柄が軒並み安、引き続き手仕舞い売り圧力が強まる状況となっている。

米主要ハイテク株の下落により、ビジョンファンドのパフォーマンス低下が懸念される形のようだ。

直近で行ったとされるオプション取引のポジション状況などにも不透明感残り、積極的な押し目買いも手控えられている。

(T:1605) 国際帝石 627.7 -19.8大幅反落。

前日のNY原油相場では、WTI10月物は先週末比7.6%安と急落している。

期近物としては一時、約3カ月ぶりの安値水準を付けている。

短期間で持ち直した反動が強まってきているほか、コロナ禍における旅客需要の低迷で、需要の落ち込みが長期間続くとの見方も優勢になっているようだ。

原油価格の下落が収益に直結しやすい同社にとって、ストレートにマイナス材料へとつながっている。

(T:2163) アルトナー 939 -163急落。

前日に上半期の決算を発表、営業利益は4.8億円で前年同期比11.3%増と2ケタ増益になった。

ただ、第1四半期は2.7億円で同50.5%増益であったため、5-7月期は2ケタの減益に転じる形となっている。

前日にかけて期待感が先行していたこともあって、やや失望感が先行する形のようだ。

足元の状況でも、稼働率や労働工数などは計画比で減少しているもよう。

(T:1413) ヒノキヤG 1954 +169急騰。

ヤマダ電機 (T:9831)がTOBを実施し、連結子会社化を目指すと発表している。

TOB価格は2000円で、TOB期間は9月9日から10月22日の間。

買い付け予定数の下限は発行済み株式総数の45.71%に当たる577万2700株、上限は同50.10%の632万7600株としている。

TOB価格にサヤ寄せする展開となっているが、ヤマダ電機傘下入り後の業容拡大などを期待する動きも優勢とみられる。

(T:3246) コーセーRE 582 +82一時ストップ高。

前日に上半期決算を発表、営業益は2.7億円で前年同期比17.3%増となり、従来予想の3.5億円を下回った。

モデルルームの一時閉鎖や来場者制限などを行ったため、ファミリーマンション販売を中心に売上が計画を下回った。

ただ、第1四半期は同32.9%の大幅減益で、新型コロナの影響による業績下振れは想定線、むしろ5-7月期の収益回復で、通期計画達成の可能性が高まったことを評価する動きに。

(T:7616) コロワイド 1794 +50続伸。

大戸屋HD (T:2705)に対するTOBが成立する見通しになったと発表。

保有している約19%とTOB応募株の合計で47%程度となったようだ。

今後は連結子会社化し、経営の再建を目指す方針。

今回のTOBは、大戸屋HDが反対していたことから、敵対的TOBの形になっている。

TOB成立に向けた今後の買取価格引き上げなどにより、財務負担の増大も懸念されていたことで、安心感が高まる流れが先行している。

(T:3010) 価値開発 136  +27急反発。

前日に株主優待制度の導入を発表しており、買い材料視されている。

9月末の3000株以上の株主に対して、保有株数や保有期間ごとのポイント数に応じた優待商品を贈呈するようだ。

3000株以上の株主3000ポイントに対して、1万株以上は60000ポイントなど、保有株数によってはポイント数が大幅に引き上がる形態ともなっている。

株主に対する還元、コミュニケーション活性化などを導入の目的としている。

(T:6699) ダイヤHD 629 +100ストップ高。

前日に発表した中期計画が材料視されている。

数値目標として、23年度売上高1000億円、24年度営業利益率6%、ROE15%以上を目指すとしている。

ちなみに、今年度の売上高は627億円を計画している。

また、希望退職者募集の結果、特別損失の計上も発表。

150名程度の募集に対して165名が応募、842百万円の費用を上半期決算において特別損失として計上するようだ。

(T:7618) PCDEPOT 631 -40大幅続落。

前日に8月の月次動向を発表している。

全店売上高は前年同月比1.8%減となり、5カ月ぶりのマイナスに転じている。

商品売上高が前月の同14.5%増に対して3.5%増と伸長率が低下した。

コロナ禍において売り上げを伸ばしてきたが、目先需要拡大の一巡感が意識されているようだ。

なお、9月も前年同月比でのハードルが一段と高まっている影響が懸念されている。

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