日経平均は大幅に4日続伸。
419.12円高の27497.60円（出来高概算6億6223万株）で前場の取引を終えている。
1日の米国株式市場でNYダウは273.38ドル高（+0.77％）と3日続伸。
良好な企業決算に加え、予想を上回った1月ISM製造業景況指数や12月JOLT求人件数を好感。
ISM指数の支払価格の上昇を受け長期金利が上昇に転じると、売りが強まる場面も見られた。
しかし、全国34州でコロナ入院患者が減少したとの統計を受け、回復期待が強まったことで景気敏感株がけん引し再び上昇。
引けにかけて上げ幅を拡大した。
ナスダック総合指数も+0.74％と3日続伸。
米株高を引き継いで日経平均は224.51円高でスタート。
米アルファベットやAMDが好決算を発表し時間外取引で急伸していることも投資家心理の改善につながった。
日経平均は27500円手前で一時伸び悩む場面があったが前場中頃には同水準を突破。
前引け間際に失速したものの本日の高値圏で終えている。
個別では、レーザーテック (T:6920)、スクリン (T:7735)などの半導体関連株のほか、ソフトバンクＧ (T:9984)、ソニーＧ (T:6758)、トヨタ自 (T:7203)、三菱UFJ (T:8306)、日立 (T:6501)、、信越化 (T:4063)、リクルートHD (T:6098)、日本製鉄 (T:5401)などセクターを問わず主力株が総じて高い。
SHIFT (T:3697)、ZHD (T:4689)、Sansan (T:4443)などの強さが目立ち、グロース（成長）株の買い戻しが相対的に強い印象。
好決算を発表したキーエンス (T:6861)、アシックス (T:7936)、野村 (T:8604)、ANA (T:9202)などは大幅に上昇し、業績予想を上方修正したアイロムＧ (T:2372)、ラクスル (T:4384)なども大幅高。
一方、商船三井 (T:9104)などの海運株のほか、ファーストリテ (T:9983)、NTT (T:9432)などが軟調。
大塚商会 (T:4768)、ベネフィット・ワン (T:2412)、カルビー (T:2229)、マンダム (T:4917)などは決算が失望感を誘い、大幅に下落。
セクターでは空運業、証券・商品先物取引業、鉄鋼を筆頭にほぼ全面高。
一方、海運業、電気・ガス業のみが下落。
東証1部の値上がり銘柄は全体の90％、対して値下がり銘柄は7％となっている。
本日の日経平均は前引けにかけて失速したものの、前場の間にあっさりと27500円を回復すると、同水準上で長く推移する時間帯があった。
昨日は、午前の大幅高の後に急失速し、結局下落に転じたこともあり、先週末からの戻りは一服したものかと思われた。
昨日の米国市場では、一昨日の月末最終営業日と同様、主要株価指数が揃って引けにかけて上げ幅を広げるなど引け味の良い形で終わった。
一昨日の大幅高については、年金基金等のリバランス（資産配分の再調整）目的の買いが指摘されており、昨日はその反動安も懸念されるところだったが、良い意味で裏切ってくれたことで、足元の投資家心理が一段と改善したようだ。
また、引け後に決算を発表したGAFAM銘柄の一角であるアルファベットや半導体企業AMDが時間外取引で急伸していたことも、値がさハイテク・グロース株の買い戻しに弾みをつけたと考えられる。
こうした好材料が重なったことが、本日の日経平均の27500円回復の要因の一つだろう。
また、昨日までの米連邦準備制度理事会（FRB）高官らによる発言の影響も大きいと思われる。
1月の米連邦公開市場委員会（FOMC）後のパウエル議長の会見は金融政策の先行き不透明感をむしろ強めてしまう最悪も同然の内容で、その後も、米アトランタ連銀のボスティック総裁が3月FOMCでの0.5％の利上げを示唆などと報じられ、悪材料が続いた。
しかし、昨日にかけて、まずボスティック総裁が、上述の一部で報じられた3月の0.5％の利上げは本意でない発言したことが伝わったほか、他の複数の高官からも、緩和縮小にあたっては実体経済へ混乱を及ぼさないよう慎重に進めることが肝要との発言が相次いだ。
また前日には、米フィラデルフィア連銀のハーカー総裁が経済データ次第としながらも基本的には3月の利上げ幅として0.5％は望ましくないと発言。
こうした一連の高官発言などが米金融政策の先行きに対する過度な警戒感を緩和し、売り方の買い戻しに弾みをつけたのだろう。
また、相場が大きく戻るなか商品投資顧問（CTA）などの短期筋も買いに乗じた可能性があり、こうした動きが本日までの大幅なリバウンド基調の背景と考えられよう。
しかし、米金融政策の先行き不透明感が払しょくされたわけではない。
上述の高官らの発言も、経済データ次第では想定以上にタカ派に振れる可能性を残している。
こうした中、今週末には米1月雇用統計が控えており、平均賃金の伸び次第では、週明けからは再び金融引き締め懸念が高まる可能性もある。
日経平均が次の節目の28000円を回復するにはまだ材料不足と思われ、さすがに今日までの強いリバウンド基調も間もなく一服するだろう。
リバウンドを楽しめる賞味期限は楽観的にみても今週いっぱいと捉えておいた方がよさそうだ。
中国市場や香港市場が休場のなか、後場の日経平均は27500円を挟んだ一進一退が続くとみられる。
ただ、上述した通り、リバウンド基調が間もなく一服することを考えれば、後場はやや騰勢一服感が強まると考えられ、失速には注意したい。
逆に、27500円を優に上回って終えることができれば、明日以降のリバウンドの短期継続も考えられよう。
419.12円高の27497.60円（出来高概算6億6223万株）で前場の取引を終えている。
1日の米国株式市場でNYダウは273.38ドル高（+0.77％）と3日続伸。
良好な企業決算に加え、予想を上回った1月ISM製造業景況指数や12月JOLT求人件数を好感。
ISM指数の支払価格の上昇を受け長期金利が上昇に転じると、売りが強まる場面も見られた。
しかし、全国34州でコロナ入院患者が減少したとの統計を受け、回復期待が強まったことで景気敏感株がけん引し再び上昇。
引けにかけて上げ幅を拡大した。
ナスダック総合指数も+0.74％と3日続伸。
米株高を引き継いで日経平均は224.51円高でスタート。
米アルファベットやAMDが好決算を発表し時間外取引で急伸していることも投資家心理の改善につながった。
日経平均は27500円手前で一時伸び悩む場面があったが前場中頃には同水準を突破。
前引け間際に失速したものの本日の高値圏で終えている。
個別では、レーザーテック (T:6920)、スクリン (T:7735)などの半導体関連株のほか、ソフトバンクＧ (T:9984)、ソニーＧ (T:6758)、トヨタ自 (T:7203)、三菱UFJ (T:8306)、日立 (T:6501)、、信越化 (T:4063)、リクルートHD (T:6098)、日本製鉄 (T:5401)などセクターを問わず主力株が総じて高い。
SHIFT (T:3697)、ZHD (T:4689)、Sansan (T:4443)などの強さが目立ち、グロース（成長）株の買い戻しが相対的に強い印象。
好決算を発表したキーエンス (T:6861)、アシックス (T:7936)、野村 (T:8604)、ANA (T:9202)などは大幅に上昇し、業績予想を上方修正したアイロムＧ (T:2372)、ラクスル (T:4384)なども大幅高。
一方、商船三井 (T:9104)などの海運株のほか、ファーストリテ (T:9983)、NTT (T:9432)などが軟調。
大塚商会 (T:4768)、ベネフィット・ワン (T:2412)、カルビー (T:2229)、マンダム (T:4917)などは決算が失望感を誘い、大幅に下落。
セクターでは空運業、証券・商品先物取引業、鉄鋼を筆頭にほぼ全面高。
一方、海運業、電気・ガス業のみが下落。
東証1部の値上がり銘柄は全体の90％、対して値下がり銘柄は7％となっている。
本日の日経平均は前引けにかけて失速したものの、前場の間にあっさりと27500円を回復すると、同水準上で長く推移する時間帯があった。
昨日は、午前の大幅高の後に急失速し、結局下落に転じたこともあり、先週末からの戻りは一服したものかと思われた。
昨日の米国市場では、一昨日の月末最終営業日と同様、主要株価指数が揃って引けにかけて上げ幅を広げるなど引け味の良い形で終わった。
一昨日の大幅高については、年金基金等のリバランス（資産配分の再調整）目的の買いが指摘されており、昨日はその反動安も懸念されるところだったが、良い意味で裏切ってくれたことで、足元の投資家心理が一段と改善したようだ。
また、引け後に決算を発表したGAFAM銘柄の一角であるアルファベットや半導体企業AMDが時間外取引で急伸していたことも、値がさハイテク・グロース株の買い戻しに弾みをつけたと考えられる。
こうした好材料が重なったことが、本日の日経平均の27500円回復の要因の一つだろう。
また、昨日までの米連邦準備制度理事会（FRB）高官らによる発言の影響も大きいと思われる。
1月の米連邦公開市場委員会（FOMC）後のパウエル議長の会見は金融政策の先行き不透明感をむしろ強めてしまう最悪も同然の内容で、その後も、米アトランタ連銀のボスティック総裁が3月FOMCでの0.5％の利上げを示唆などと報じられ、悪材料が続いた。
しかし、昨日にかけて、まずボスティック総裁が、上述の一部で報じられた3月の0.5％の利上げは本意でない発言したことが伝わったほか、他の複数の高官からも、緩和縮小にあたっては実体経済へ混乱を及ぼさないよう慎重に進めることが肝要との発言が相次いだ。
また前日には、米フィラデルフィア連銀のハーカー総裁が経済データ次第としながらも基本的には3月の利上げ幅として0.5％は望ましくないと発言。
こうした一連の高官発言などが米金融政策の先行きに対する過度な警戒感を緩和し、売り方の買い戻しに弾みをつけたのだろう。
また、相場が大きく戻るなか商品投資顧問（CTA）などの短期筋も買いに乗じた可能性があり、こうした動きが本日までの大幅なリバウンド基調の背景と考えられよう。
しかし、米金融政策の先行き不透明感が払しょくされたわけではない。
上述の高官らの発言も、経済データ次第では想定以上にタカ派に振れる可能性を残している。
こうした中、今週末には米1月雇用統計が控えており、平均賃金の伸び次第では、週明けからは再び金融引き締め懸念が高まる可能性もある。
日経平均が次の節目の28000円を回復するにはまだ材料不足と思われ、さすがに今日までの強いリバウンド基調も間もなく一服するだろう。
リバウンドを楽しめる賞味期限は楽観的にみても今週いっぱいと捉えておいた方がよさそうだ。
中国市場や香港市場が休場のなか、後場の日経平均は27500円を挟んだ一進一退が続くとみられる。
ただ、上述した通り、リバウンド基調が間もなく一服することを考えれば、後場はやや騰勢一服感が強まると考えられ、失速には注意したい。
逆に、27500円を優に上回って終えることができれば、明日以降のリバウンドの短期継続も考えられよう。